読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
143
百万円（営業利益）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高8,283百万円前年比 +4.1%
営業利益143百万円
経常利益186百万円前年比 +262.2%
純利益（親会社株主帰属）21百万円前年比 -22.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益5.23円
売上高営業利益率1.7%
期末の財政状態
総資産6,973百万円
うち純資産 2,181 百万円自己資本比率 31.2%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+642
投資-381
財務-325
純増減-64
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高904百万円
セグメント別売上高生産卸売事業 6,622,508千円（前年比 +5.7%）、直販事業 1,660,852千円（前年比 -1.8%）
セグメント別利益生産卸売事業 558,220千円（前年比 +35.5%）、直販事業 35,221千円（前年比 +18.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,615百万円（前年比 +4.0%）
営業利益70百万円（前年比 -50.8%）
経常利益130百万円（前年比 -30.4%）
親会社株主に帰属する当期純利益80百万円（前年比 +266.9%）
年間配当予想10円／株 → 10円／株（0.0%）
配当性向49.2%
業績の増減要因
冷凍加工食品を中心とした販売好調と製品価格改定により売上高が増加。原材料・包材などのコスト上昇や人件費上昇があったものの、販売拡大、価格改定、生産性向上が利益に寄与。直販事業及び中国子会社で143百万円の減損損失を計上し、最終利益は減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失143,382千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 5,528千円、補助金収入 2,548千円 / 特別損失 固定資産売却損 1,104千円、固定資産除却損 513千円、減損損失 143,382千円、固定資産圧縮損 2,548千円
減価償却費482,863千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数4,179,000
期末自己株式数9,878
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 8,283百万円（前年比 +4.1%） |
| 営業利益 | 143百万円 |
| 経常利益 | 186百万円（前年比 +262.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 21百万円（前年比 -22.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 5.23円 |
| 売上高営業利益率 | 1.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 31.2% / 前期末 30.6% |
| 総資産 | 6,973百万円 |
| 純資産 | 2,181百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 642百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -381百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -325百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 904百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,615百万円（前年比 +4.0%） / 営業利益 70百万円（前年比 -50.8%） / 経常利益 130百万円（前年比 -30.4%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 80百万円（前年比 +266.9%） |
| 年間配当予想 | 10円／株 → 10円／株（0.0%） |
| 配当性向 | 49.2% |
| セグメント別売上高 | 生産卸売事業 6,622,508千円（前年比 +5.7%）、直販事業 1,660,852千円（前年比 -1.8%） |
| セグメント別利益 | 生産卸売事業 558,220千円（前年比 +35.5%）、直販事業 35,221千円（前年比 +18.0%） |
| 減価償却費 | 482,863千円 |
| 減損損失 | 143,382千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 5,528千円、補助金収入 2,548千円 / 特別損失 固定資産売却損 1,104千円、固定資産除却損 513千円、減損損失 143,382千円、固定資産圧縮損 2,548千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 4,179,000 |
| 期末自己株式数 | 9,878 |
| 業績の増減要因 | 冷凍加工食品を中心とした販売好調と製品価格改定により売上高が増加。原材料・包材などのコスト上昇や人件費上昇があったものの、販売拡大、価格改定、生産性向上が利益に寄与。直販事業及び中国子会社で143百万円の減損損失を計上し、最終利益は減少。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。冷凍加工食品を中心に販売が好調に推移し、製品の価格改定効果も寄与して売上高が増加しました。原材料・包材などのコストアップや人件費上昇があったものの、販売拡大、価格改定、生産性向上が利益を押し上げました。一方、直販事業及び中国子会社で固定資産の回収可能価額を算定した結果、143百万円の減損損失を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。