読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
128.5
売上高前期比増減率（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年3月1日〜2023年11月30日非連結（個別）日本基準売上高1,052百万円進捗 74.6%
営業利益384百万円進捗 77.3%
経常利益383百万円進捗 77.7%
純利益（親会社株主帰属）253百万円進捗 76.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益25.60円
売上高営業利益率36.5％
期末の財政状態
総資産734百万円
うち純資産 342 百万円自己資本比率 46.7%前期末比 +20.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高単一セグメント（製造業DX事業）のため記載を省略
セグメント別利益単一セグメント（製造業DX事業）のため記載を省略
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,410百万円
営業利益497百万円
経常利益493百万円
純利益330百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0％）
業績の増減要因
1件あたりの受注金額が2千万円以上となる複数の大型案件を獲得した。既存製品の汎用性向上と次世代機Phoenix Edgeの開発を進めている
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2023年12月8日付で、普通株式1株を1,000株に分割した。これに伴い新株予約権の行使価額を調整し、1単元を100株とする単元株制度を採用した
特別損益の内訳特別利益・特別損失は計画及び業績予想で見込んでいない。実績の内訳は非開示
受注高・受注残高受注高 非開示 / 受注残高 316,861千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数9,900,000株
期末自己株式数0株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年3月1日〜2023年11月30日 |
| 売上高 | 1,052百万円 |
| 営業利益 | 384百万円 |
| 経常利益 | 383百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 253百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 25.60円 |
| 売上高営業利益率 | 36.5％ |
| 自己資本比率 | 当期末 46.7％ / 前期末 26.2％ |
| 総資産 | 734百万円 |
| 純資産 | 342百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,410百万円 / 営業利益 497百万円 / 経常利益 493百万円 / 純利益 330百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0％） |
| セグメント別売上高 | 単一セグメント（製造業DX事業）のため記載を省略 |
| セグメント別利益 | 単一セグメント（製造業DX事業）のため記載を省略 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 非開示 / 受注残高 316,861千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益・特別損失は計画及び業績予想で見込んでいない。実績の内訳は非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2023年12月8日付で、普通株式1株を1,000株に分割した。これに伴い新株予約権の行使価額を調整し、1単元を100株とする単元株制度を採用した |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 9,900,000株 |
| 期末自己株式数 | 0株 |
| 業績の増減要因 | 1件あたりの受注金額が2千万円以上となる複数の大型案件を獲得した。既存製品の汎用性向上と次世代機Phoenix Edgeの開発を進めている |
この書類が述べていない項目（11件）
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高減価償却費減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、製造業界の国際競争激化や人手不足を背景にAI・IoTを活用したDX需要が高まっていると説明している。また、第3四半期累計期間に1件あたり2千万円以上の複数の大型案件を獲得し、第4四半期に納品が完了する案件を業績予想に織り込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。