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ニッスイ(1332)・事実ファイン事業の通期増収減益を更新

PCR検査薬・海外向け培地の販売拡大

FY2022-Q3に初出。。直近の記載はFY2026。

10記載
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2022-Q3 – FY20262022: 420222023: 220232024: 120242025: 220252026: 12026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026ファイン事業の通期増収減益を更新有価証券報告書

    「医薬品原料の販売やサプリメント向け機能性原料の国内販売が堅調に推移したものの、原価高の影響もあり増収・減益となりました。」

    ファイン事業は売上高169億82百万円へ増加した一方、営業利益は8億39百万円へ減少した。
  2. FY2026-H1ファイン事業の減収増益を更新有価証券報告書

    「ファイン事業では売上高は71億9百万円(前年同期比1億89百万円減)となり、営業利益は1億74百万円(前年同期比69百万円増)となりました。」

    ファイン事業は減収ながら増益となった。サプリメント向け機能性原料の国内販売は堅調だったが、医薬品原料販売は下期中心の見込みとされた。
  3. FY2025ファイン事業の通期減収増益を更新有価証券報告書

    「第4四半期に医薬品原料の国内向け販売が増加したことに加え、欧州への輸出がスタートしたことで増収・増益となりました。」

    前年度の輸出中断・通信販売苦戦から、医薬品原料の国内販売増加と欧州輸出開始によりファイン事業は通期で増収増益となった。
  4. FY2025-H1ファイン事業の減収増益を更新有価証券報告書

    「ファイン事業では売上高は72億98百万円(前年同期比6億32百万円減)となり、営業利益は1億5百万円(前年同期比1億39百万円増)となりました。」

    ファイン事業は減収ながら増益となった。主力品の通信販売は苦戦したが、前年の医薬原料増産による原価ダウン効果が寄与した。
  5. FY2024-Q1ファイン事業の減収減益を更新有価証券報告書

    「2022年9月に連結子会社の日水製薬株式会社(現・島津ダイアグノスティクス株式会社)の全株式を売却したことに加え、医薬原料の米国向け輸出の中断、巣ごもり需要の減速による通信販売の減少などがあり減収・減益となりました。」

    日水製薬売却、米国向け医薬原料輸出中断、通信販売減少により、ファイン事業が減収減益となった。
  6. FY2023PCR検査薬・ファイン事業の通期減収減益有価証券報告書

    「ファイン事業については、連結上場子会社の日水製薬株式会社の全株式を売却したことに加え、医薬原料の米国向け輸出の中断などがあり苦戦する結果となりました。」

    前年度に増収増益要因となったPCR検査薬等の販売好調から、日水製薬売却や医薬原料輸出中断を含むファイン事業の通期減収減益へ状況が変化した。
  7. FY2023-Q2PCR検査薬販売の堅調推移を追加有価証券報告書

    「オミクロン変異株の感染再拡大(第7波)によりPCR検査薬の販売も堅調に推移し増収・増益となりました。」

    前年度末から販売減少が記載されていたPCR検査薬について、第7波を背景に当第2四半期累計では販売が堅調に推移し、ファイン事業の増収・増益要因となった。
  8. FY2023-Q1PCR検査薬販売の減少を追加有価証券報告書

    「<診断薬、検査薬> ・新型コロナウイルスのPCR検査薬の販売が減少したことなどにより減収・減益となりました。」

    前年度に販売好調が記載されていたPCR検査薬について、当第1四半期は販売減少が診断薬・検査薬の減収減益要因となった。
  9. FY2022PCR検査薬・海外向け培地の通期増収増益を確認有価証券報告書

    「新型コロナウイルスのPCR検査薬や海外向け培地の販売が堅調に推移したことにより増収・増益となりました。」

    ファイン事業のPCR検査薬・海外向け培地について、第3四半期に続き通期でも販売好調が増収増益要因となった。
  10. FY2022-Q3初出有価証券報告書

    「新型コロナウイルスのPCR検査薬や海外向け培地の販売が堅調に推移したことにより増収・増益となりました。」

    ファイン事業の診断薬・検査薬分野について、PCR検査薬および海外向け培地の販売が増収増益要因として初めて独立して記載された。
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