読む価値
64注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-53.2
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年1月1日〜2025年12月31日非連結（個別）日本基準売上高91百万円前年比 -53.2%
営業利益-396百万円
経常利益-390百万円
純利益（親会社株主帰属）-425百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△65円62銭
売上高営業利益率△435.3%
期末の財政状態
総資産1,884百万円
うち純資産 1,783 百万円自己資本比率 94.6%前期末比 -3.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-299
投資+451
純増減+152
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高325百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高113百万円（前年比 +24.2%）
営業利益-569百万円
経常利益-564百万円
純利益-567百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
事業収益は共同創薬研究契約に基づく研究支援金やマイルストーン収入等によるもの。来期は、自社パイプラインの非臨床試験・2本目創出に向けた研究開発や研究所移転により費用が増加する見込み。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失31,318千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 31,318千円
減価償却費15,901千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家向け、個人投資家向け
期末発行済株式数6,487,114株
期末自己株式数―株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 91百万円（前年比 -53.2%） |
| 営業利益 | -396百万円 |
| 経常利益 | -390百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -425百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △65円62銭 |
| 売上高営業利益率 | △435.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 94.6 / 前期末 98.2 |
| 総資産 | 1,884百万円 |
| 純資産 | 1,783百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -299百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 451百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 325百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 113百万円（前年比 +24.2%） / 営業利益 -569百万円 / 経常利益 -564百万円 / 純利益 -567百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 減価償却費 | 15,901千円 |
| 減損損失 | 31,318千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 31,318千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家向け、個人投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 6,487,114株 |
| 期末自己株式数 | ―株 |
| 業績の増減要因 | 事業収益は共同創薬研究契約に基づく研究支援金やマイルストーン収入等によるもの。来期は、自社パイプラインの非臨床試験・2本目創出に向けた研究開発や研究所移転により費用が増加する見込み。 |
この書類が述べていない項目（9件）
財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期の事業収益は、共同創薬研究契約に基づく研究支援金やスポット的に発生するマイルストーン収入等により計上されています。来期は、自社パイプラインの非臨床試験や2本目の創出に向けた研究開発、研究所の移転に伴う費用などの先行投資的な費用を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。