Performance-Linked Compensation and Stock Compensation-Type Stock Options
First written in FY2016. 6 of 9 entries say "Advanced", first in FY2017-Q1. Latest entry: FY2025.
- FY2025AdvancedAnnual report
「当事業年度の業績連動報酬に係る指標の目標は、連結売上高2,000億円、連結営業利益率3.50％、親会社株主に帰属する当期純利益35億円であり、実績は、連結売上高1,991億19百万円、連結営業利益率4.14％、親会社株主に帰属する当期純利益35億78百万円となりました。」
業績連動報酬について、当事業年度の3指標の目標と実績を具体的に開示した。営業利益率と親会社株主利益は目標を上回った。 - FY2024ReframedAnnual report
「80期より、企業価値向上を図るうえで最も基本となるとの理由から親会社株主に帰属する当期純利益を重要な経営指標に加え、連結売上高、連結営業利益率、親会社株主に帰属する当期純利益の３つを重要な経営指標といたします。」
業績連動報酬の財務指標を、従来の連結売上高・連結営業利益率から、親会社株主に帰属する当期純利益を加えた3指標へ変更する方針を示している。当期の売上高・営業利益率の目標と実績も開示している。 - FY2022AdvancedAnnual report
「当事業年度の業績連動報酬に係る指標の目標は、連結売上高157,000百万円、連結営業利益率4.27％であり、実績は、連結売上高156,032百万円、連結営業利益率4.12％となりました。」
業績連動報酬について、当事業年度の連結売上高・営業利益率の目標と実績を具体的に開示し、制度の運用状況を示している。 - FY2021ReframedAnnual report
「業務執行取締役の報酬は、基本報酬、業績連動報酬、株式報酬の３種類をもって構成し、業績連動報酬および株式報酬の導入により業績連動の比率を高めることとし、それぞれの詳細は次のとおりです。」
従来の株式報酬型ストック・オプションを含む報酬制度から、基本報酬・業績連動報酬・譲渡制限付株式報酬を中心とする制度へ再整理し、連結売上高と連結営業利益率を業績指標として設定している。 - FY2020-Q1AdvancedAnnual report
「付与対象者の区分及び人数 当社取締役７名 普通株式 5,200株 権利行使期間※ 2019年12月２日～2049年12月１日 付与対象者の区分及び人数 当社執行役員７名 普通株式 2,100株 権利行使期間※ 2019年12月２日～2049年12月１日」
第14回新株予約権を取締役7名に5,200株、執行役員向け第2回新株予約権を執行役員7名に2,100株付与した。取締役に加え執行役員への株式報酬型ストック・オプションを継続している。 - FY2019-Q1AdvancedAnnual report
「The stock acquisition rights issued during the first quarter accounting period were as follows.」
取締役6名に第13回新株予約権76個（目的株式7,600株）、執行役員7名に執行役員向け第1回新株予約権28個（目的株式2,800株）を発行し、株式報酬の対象を執行役員にも広げている。 - FY2017AdvancedAnnual report
「第12回新株予約権 付与対象者の区分及び人数 当社取締役６名 株式の数（株）7,200株 新株予約権の行使時の払込金額 1円（注）」
取締役6名に対する第12回株式報酬型ストック・オプション7,200株、行使価額1円、行使期間平成29年12月4日から平成59年12月3日までを記載している。 - FY2017-Q1AdvancedAnnual report
「The stock acquisition rights issued during the first quarter accounting period were as follows.」
取締役向け株式報酬型ストック・オプションについて、102個、目的となる株式102,000株、行使価額1円、行使期間平成28年12月6日から平成58年12月5日までの新株予約権を発行した。 - FY2016First statedAnnual report
「取締役報酬は、基本報酬、業績連動型報酬、株式報酬型ストック・オプションの３種類をもって構成し、業績連動型報酬および株式報酬型ストック・オプションの導入により業績連動の比率を高めることといたします。」
取締役報酬を基本報酬、業績連動型報酬、株式報酬型ストック・オプションで構成し、連結売上高・営業利益率、1株1円の行使価格、年間総額4千万円上限などの枠組みを記載している。