Impairment Losses and Declining Net Assets Due to Share-Price Movements in Investment Securities
First written in FY2016. 13 of 24 entries say "Materialised", first in FY2018. Latest entry: FY2026-H1.
Fenwal Controls of Japan moved to the "Worse" side of this theme in 2020, 1 year after the typical company in this theme (2019).
The whole theme swung hardest in 2019: 69 of 144 companies on the "Worse" side.
39 other companies' latest entry also says "Materialised".
- FY2026-H1MaterialisedAnnual report
「当社が保有する投資有価証券において、取得価額と比較して時価が著しく下落したことに伴い、減損処理による投資有価証券評価損88,403千円を当中間連結会計期間において特別損失として計上しております。」
投資有価証券の時価著しい下落に伴う評価損88,403千円を計上し、株価・時価変動リスクが評価損として実際に発生した。 - 2026-07-31MaterialisedEarnings
「An impairment loss on investment securities was recorded as an extraordinary loss.」
Changes in the valuation of investment securities were recorded as an impairment loss and recognized in profit or loss for the interim period. - FY2025MitigatedAnnual report
「その他有価証券評価差額金 1,304,888 1,780,508」
その他有価証券評価差額金が前期末から475,619千円増加し、前回までに見られた時価変動による純資産への悪影響とは反対方向の変化となった。 - FY2025-H1MaterialisedAnnual report
「その他有価証券評価差額金 1,304,888 1,261,488」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から43,400千円減少し、保有有価証券の評価変動が純資産に実際に影響している。 - FY2024-H1MitigatedAnnual report
「主な増加要因は「投資有価証券」713百万円（42.7%）であり、主な減少要因は「受取手形及び売掛金」472百万円（26.5%）によるものであります。」
投資有価証券が713百万円増加し、その他有価証券評価差額金も495百万円増加した。前期までに見られた評価変動による純資産への悪影響とは反対方向の変化となっている。 - FY2024-Q1MitigatedAnnual report
「純資産合計は、12,974百万円となり、前連結会計年度末12,680百万円に比べ294百万円（2.3%）増加しております。主な増加要因は「その他有価証券評価差額金」290百万円(37.0%)によるものであります。」
その他有価証券評価差額金が290百万円、37.0％増加し、前期までの評価差額金減少による純資産への悪影響とは反対方向の変化となった。 - FY2023-Q3MitigatedAnnual report
「純資産合計は、12,262百万円となり、前連結会計年度末12,312百万円に比べ50百万円（0.4%）減少しております。主な減少要因は配当金の支払額396百万円によるものであり、主な増加要因は「その他有価証券評価差額金」178百万円(33.5%)、「為替換算調整勘定」109百万円(26.1%)によるものであります。」
その他有価証券評価差額金は178百万円、33.5％増加し、前期までの評価差額金の減少とは反対方向の変化となった。一方、配当金支払いにより純資産全体は0.4％減少している。 - FY2023-Q2MitigatedAnnual report
「純資産合計は、12,404百万円となり、前連結会計年度末12,312百万円に比べ91百万円（0.7%）増加しております。主な増加要因は「その他有価証券評価差額金」119百万円（22.5％）であります。」
その他有価証券評価差額金が119百万円増加し、前期までに見られた評価差額金の減少とは反対方向の変化となった。 - FY2022MaterialisedAnnual report
「その他有価証券評価差額金 746,825 531,606」
その他有価証券評価差額金が前期末の746,825千円から531,606千円へ215,218千円減少し、保有有価証券の評価変動による純資産への影響が通期で実際に発生した。 - FY2022-Q3MaterialisedAnnual report
「その他有価証券評価差額金 746,825 471,695」
その他有価証券評価差額金が前期末の746,825千円から471,695千円へ275,130千円減少し、保有有価証券の評価変動が純資産に実際に影響している。 - FY2022-Q2MaterialisedAnnual report
「主な減少要因は「受取手形及び売掛金」533百万円（28.7%）、「未成工事支出金」530百万円（－%）、「投資有価証券」201百万円（9.3%）であり」
投資有価証券が201百万円、9.3％減少し、その他有価証券評価差額金も249,996千円減少している。保有有価証券の時価変動による評価額・純資産への影響が引き続き実際に表れている。 - FY2022-Q1MaterialisedAnnual report
「純資産合計は、11,775百万円となり、前連結会計年度末11,921百万円に比べ146百万円（1.2%）減少しております。主な減少要因は「その他有価証券評価差額金」152百万円（20.4％）であります。」
その他有価証券評価差額金が152百万円、20.4％減少し、保有有価証券の評価変動が純資産の減少として実際に表れている。 - FY2021MitigatedAnnual report
「その他有価証券評価差額金 609,929 746,825」
その他有価証券評価差額金は前期末から増加し、前期までの時価変動による減少とは反対方向の変化を示している。 - FY2021-Q3MitigatedAnnual report
「その他有価証券評価差額金 609,929 631,767」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の609,929千円から631,767千円へ増加し、前四半期までに記載された時価変動による減少とは反対方向の変化を示している。 - FY2021-Q2MaterialisedAnnual report
「その他有価証券評価差額金 609,929 546,916」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から63,013千円減少し、保有有価証券の時価変動が純資産に影響している。 - FY2020MaterialisedAnnual report
「その他有価証券評価差額金 670,921 609,929」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から60,992千円減少し、株価・時価変動による純資産への影響が当期にも発生している。 - FY2020-Q3MaterialisedAnnual report
「その他有価証券評価差額金 670,921 628,565」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から42,355千円減少しており、保有有価証券の評価額変動が純資産に反映されている。 - FY2020-Q2MaterialisedAnnual report
「主な減少要因は、海外子会社の債権回収等による「受取手形及び売掛金」212百万円(15.9%)、時価下落による「投資有価証券」125百万円(5.5%)であります。」
投資有価証券の時価下落により125百万円、5.5％減少し、株価・時価変動による評価額への影響が実際に発生している。 - FY2020-Q1MaterialisedAnnual report
「主な減少要因は海外子会社の債権回収等による「受取手形及び売掛金」303百万円(22.8%)、時価下落による「投資有価証券」249百万円(11.0%)であります。」
投資有価証券の時価下落により249百万円、その他有価証券評価差額金も172百万円減少し、株価・時価変動による純資産への影響が実際に発生している。 - FY2019RestatedAnnual report
「当社グループは、投資有価証券を保有しておりますが、株式相場の著しい変動により評価損が発生した場合に、経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
投資有価証券の株価変動による評価損・純資産への影響リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3MitigatedAnnual report
「主な減少要因は海外子会社仕入額減少等による「原材料」371百万円(23.5%)、売上減少等による「電子記録債権」308百万円(26.5%)、「完成工事未収入金」215百万円(15.5%)であり、主な増加要因は投資有価証券の評価替えによる「投資有価証券」205百万円(7.7%)であります。」
投資有価証券は評価替えにより205百万円、7.7％増加し、株価・時価変動による純資産への悪影響とは反対方向の変動を記載している。 - FY2019-Q1MitigatedAnnual report
「主な増加要因は短期債券の購入による「有価証券」200百万円(66.7%)、一部海外市場の認可遅延における出荷待ち等による「仕掛品」135百万円（66.5%）、「原材料」79百万円（5.0%）及び時価の上昇による「投資有価証券」189百万円（7.1%）であります。」
投資有価証券は時価上昇により189百万円増加し、その他有価証券評価差額金も131百万円増加しており、前期に記載された時価低下による純資産への悪影響とは反対の変動を記載している。 - FY2018MaterialisedAnnual report
「一方、主な減少要因は、配当金の支払い324百万円及び保有株式売却と時価低下による「その他有価証券評価差額金」346百万円（30.0％）などによるものであります。」
保有株式の売却と時価低下により、その他有価証券評価差額金が346百万円減少したと記載しており、株価・時価変動による純資産への影響が実際に表れている。 - FY2016First statedAnnual report
「株式相場の著しい変動により評価損が発生した場合に、経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。また、株価下落は、その他有価証券評価差額金を減少させることにより、純資産の減少を引き起こす可能性があります。」
保有投資有価証券について、株価変動が評価損や純資産減少につながる可能性をリスクとしている。