Improving the Workability and Expanding the Applications of the TB Method
First written in FY2016. 14 of 19 entries say "Dropped", first in FY2017-Q1. Latest entry: FY2024-Q1.
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- FY2024-Q1DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第1四半期の研究開発活動欄では、TB工法等の作業性改善・用途拡大に関する研究テーマは記載されていない。 - FY2023-Q3DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第3四半期累計期間の研究開発活動について、TB工法等の用途拡大や共同研究・開発を含め、記載すべき事項がないとされている。 - FY2022-Q3DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第3四半期累計期間の研究開発活動欄では、TB工法等の用途拡大や他社との共同研究・開発に関する記載がない。 - FY2022-Q1DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第1四半期の研究開発活動欄では、TB工法等の作業性改善・用途拡大や他社との共同研究・開発に関する記載がない。 - FY2021共同研究・開発として再記載Annual report
「当期の研究開発活動は、技術設計開発部を中心として製品等の用途拡大のための他社との共同研究・開発の継続であり、研究開発費は5,744千円であります。」
第1四半期には記載がなかった研究開発活動について、他社との共同研究・開発の継続として再記載している。研究開発費は5,744千円である。 - FY2021-Q1DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第1四半期の研究開発活動欄では、TB工法等の作業性改善・用途拡大や他社との共同研究・開発に関する記載がない。 - FY2020ReframedAnnual report
「当期の研究開発活動は、技術設計開発部を中心として製品等の用途拡大のための他社との共同研究・開発の継続であり、研究開発費は 4,682 千円であります。」
前回までのTB工法を中心とする用途拡大研究から、製品等の用途拡大を目的とする他社との共同研究・開発として記載され、研究開発の枠組みが広がっている。研究開発費4,682千円を開示している。 - FY2020-Q3DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第3四半期累計期間の研究開発活動欄でも、TB工法等の作業性改善・用途拡大研究は記載されていない。 - FY2020-Q1DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第1四半期の研究開発活動欄では、TB工法等の作業性改善・用途拡大研究は記載されていない。 - FY2019-Q3DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第3四半期累計期間の研究開発活動欄でも、TB工法等の作業性改善・用途拡大に関する研究テーマは記載されていない。 - FY2019-Q2DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第2四半期累計期間の研究開発活動欄でも、TB工法等の作業性改善・用途拡大に関する研究テーマは記載されていない。 - FY2019-Q1DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第1四半期の研究開発活動欄では、TB工法等の用途拡大や作業性改善に関する研究テーマは記載されていない。 - FY2018RestatedAnnual report
「当期の研究開発活動は、セメント二次製品部門及び工事部門における、ＴＢ(タッチボンド）工法等の用途拡大のための継続研究であり、研究開発費は9,585千円であります。」
TB工法等の用途拡大研究を継続している。研究開発費9,585千円は記載されているが、具体的な研究成果や適用実績は示されていない。 - FY2018-Q3DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第3四半期累計期間の研究開発活動欄でも、TB工法等の作業性改善・用途拡大研究は独立したテーマとして記載されていない。 - FY2018-Q2DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
研究開発活動としてTB工法等の作業性改善・用途拡大に関する記載はなく、当第2四半期にも独立した研究テーマとして示されていない。 - FY2018-Q1DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
当第1四半期の研究開発活動について記載がなく、前回のTB工法等の作業性改善・用途拡大研究は当四半期には示されていない。研究テーマの撤回自体は明示されていない。 - FY2017ReframedAnnual report
「当期の研究開発活動は、セメント二次製品部門及び工事部門における、ＴＢ(タッチボンド）工法等の用途拡大の研究であり、研究開発費は1,367千円であります。」
前回記載されていた作業性改善・適用範囲拡大から、今回はTB工法等の用途拡大研究として記載されている。研究開発費は1,367千円で、具体的な研究成果や適用実績は示されていない。 - FY2017-Q1DroppedAnnual report
「There are no matters to report.」
前期に記載されていたTB工法等の作業性改善・適用範囲拡大に関する研究開発活動は、当第1四半期の研究開発活動欄では記載されていない。研究テーマの撤回自体は明示されていない。 - FY2016First statedAnnual report
「Research and development during the current period focused on improving the workability and expanding the application scope of the “TB (Touch Bond) construction method” and other methods in the Cement Secondary Products and Construction divisions. R&D expenses were ¥1.960 million.」
The company is researching improvements to the construction process and expansion of the application scope of the TB construction method. R&D expenses of ¥1.960 million are also disclosed.