Using Retained Earnings for Capital Expenditure and Research and Development
First written in FY2016. 8 of 12 entries say "Advanced", first in FY2022-Q2. Latest entry: FY2026-H1.
The whole theme swung hardest in 2025: 3 of 37 companies on the "Worse" side.
18 other companies' latest entry also says "Advanced".
- FY2026-H1AdvancedAnnual report
「無形固定資産の取得による支出 △ 170,726 △ 147,413」
無形固定資産の取得に147,413千円を支出し、クラウド等のソフトウェア投資を継続した。 - FY2025AdvancedAnnual report
「当連結会計年度の設備投資の総額は387,918千円であります。主にクラウドビジネス強化のため無形固定資産への投資を実施いたしました。」
クラウドビジネス強化を中心に、設備投資総額387,918千円を実施した。 - FY2024AdvancedAnnual report
「当連結会計年度の設備投資の総額は423,894千円であります。主にクラウドビジネス強化のため無形固定資産への投資を実施いたしました。」
内部留保・設備投資を通じたクラウドビジネス強化を継続し、Fleekdriveシリーズなどへの投資額を具体的に開示した。 - FY2024-H1AdvancedAnnual report
「無形固定資産の取得による支出 △ 199,842 △ 174,910」
クラウド事業への無形固定資産投資を継続し、当中間期には無形固定資産の取得に174,910千円を支出した。 - FY2023-Q3AdvancedAnnual report
「固定資産は4,156百万円となり、前連結会計年度末に比べ301百万円増加いたしました。これは主に、連結子会社の取得によりのれんが増加したほか、クラウド事業への投資によりソフトウエアが増加したことによるものであります。」
クラウド事業への投資によりソフトウェアが増加し、無形固定資産は前連結会計年度末比201百万円増加した。 - FY2023-Q2AdvancedAnnual report
「無形固定資産の取得による支出 △ 199,842」
無形固定資産の取得に199,842千円を支出し、クラウド等のソフトウェア投資を継続した。 - FY2022AdvancedAnnual report
「当連結会計年度の設備投資の総額は416,639千円であります。主にクラウドビジネス強化のため無形固定資産への投資を実施いたしました。」
クラウドビジネス強化を中心に設備投資416,639千円を実施し、Fleekdriveシリーズへのソフトウェア投資は329,320千円となった。 - FY2022-Q2AdvancedAnnual report
「固定資産は3,861百万円となり、前連結会計年度末に比べ54百万円増加いたしました。これは主に、上場株式の時価評価により投資有価証券が増加したことと、クラウド事業への投資によりソフトウエアが増加したことによるものであります。」
クラウド事業への投資によりソフトウェアが増加し、無形固定資産の取得支出は192,232千円となった。 - FY2019RestatedAnnual report
「内部留保資金につきましては、今後予想される急速な技術革新に対応し、積極的な設備投資、研究開発投資を行ない、新ビジネスの創出、新技術の取得等会社の競争力をより強化するために有効に投資してまいります。」
内部留保を設備投資・研究開発投資、新ビジネス創出、新技術取得に活用する方針を継続している。 - FY2018RestatedAnnual report
「内部留保資金につきましては、今後予想される急速な技術革新に対応し、積極的な設備投資、研究開発投資を行ない、新ビジネスの創出、新技術の取得等会社の競争力をより強化するために有効に投資してまいります。」
内部留保を設備投資・研究開発投資、新ビジネス創出、新技術取得に活用する方針を継続している。 - FY2017RestatedAnnual report
「内部留保資金につきましては、今後予想される急速な技術革新に対応し、積極的な設備投資、研究開発投資を行ない、新ビジネスの創出、新技術の取得等会社の競争力をより強化するために有効に投資してまいります。」
内部留保を設備投資・研究開発投資、新ビジネス創出、新技術取得に活用する方針を継続している。 - FY2016First statedAnnual report
「内部留保資金につきましては、今後予想される急速な技術革新に対応し、積極的な設備投資、研究開発投資を行ない、新ビジネスの創出、新技術の取得等会社の競争力をより強化するために有効に投資してまいります。」
内部留保を設備投資・研究開発投資、新ビジネス創出、新技術取得に活用し、競争力を強化する方針を示している。