Developing Value-Added Products and Expanding into New Businesses
First written in FY2016. 6 of 21 entries say "Advanced", first in FY2022-Q1. Latest entry: FY2026.
1 other company's latest entry also says "Advanced".
- FY2026AdvancedAnnual report
「加工カラー部門は、主要取引先の建材関係が住宅着工件数の減少により低迷したものの、液体分散体ではセンサー用途製品の拡販や自動車向け皮革用水性着色製品の販売好調により、部門営業利益は昨年を上回りました。」
液体分散体でセンサー用途製品の拡販と自動車向け皮革用水性着色製品の販売好調が記載され、加工カラー部門の営業利益が前年を上回った。高付加価値製品・新規用途展開の具体的な前進が示されている。 - FY2026-H1AdvancedAnnual report
「加工カラー部門は、主要取引先の建材関係が住宅着工件数の減少により低迷したものの、液体分散体ではセンサー用途製品の拡販や自動車向け皮革用水性着色製品の販売好調により、部門営業利益は昨年を上回りました。」
液体分散体についてセンサー用途製品の拡販と自動車向け皮革用水性着色製品の販売好調が記載され、加工カラー部門の営業利益が前年を上回った。 - FY2025AdvancedAnnual report
「加工カラー部門は、PVC関係では一部顧客の販売不振や工場火災の影響で受注が減少、液体分散体では自動車向けガラス中間膜トナーが堅調に推移、ディスプレイ用途では業界全般としては厳しいものの、新規テーマの獲得により部門営業利益は昨年を上回りました。」
ディスプレイ用途全体が厳しいなか、新規テーマを獲得し、液体分散体の自動車向けガラス中間膜トナーも堅調に推移した結果、加工カラー部門の営業利益は前年を上回った。 - FY2025-H1中小型ディスプレイ用途の回復Annual report
「加工カラー部門は、主要取引先の建材関係が堅調に推移し、液体分散体では低調であった中小型ディスプレイ用途が徐々に回復傾向にあり、部門営業利益は昨年を上回りました。」
液体分散体について、従来記載されていた大型ディスプレイ用途とは別に、低調であった中小型ディスプレイ用途が徐々に回復傾向となり、加工カラー部門の営業利益は前年を上回った。 - FY2024-Q3RestatedAnnual report
「加工カラー部門は、主要取引先の自動車用内装材関連、建材関係が堅調に推移し、液体分散体では大型ディスプレイ用途が徐々に回復傾向にあり、部門営業利益は昨年を上回りました。」
液体分散体の大型ディスプレイ用途が徐々に回復傾向となり、加工カラー部門の営業利益は前年を上回った。高付加価値製品・新規事業関連の業績改善を再確認している。 - FY2024-Q2RestatedAnnual report
「加工カラー部門は、主要取引先の自動車用内装材関連、建材関係が堅調に推移し、液体分散体では大型ディスプレイ用途が徐々に回復傾向にあり、部門営業利益は昨年を上回りました。」
液体分散体の大型ディスプレイ用途が徐々に回復傾向となり、加工カラー部門の営業利益は前年を上回った。前四半期に示された回復傾向を再確認している。 - FY2024-Q1大型ディスプレイ用途の回復傾向Annual report
「加工カラー部門は、主要取引先の自動車用内装材関連、建材関係が堅調に推移し、液体分散体では大型ディスプレイ用途が徐々に回復傾向にあり、部門営業利益は昨年を上回りました。」
液体分散体に関連する大型ディスプレイ用途が徐々に回復傾向となり、加工カラー部門の営業利益は前年を上回った。 - FY2023WorsenedAnnual report
「加工カラー部門は、主要取引先の自動車用内装材関連が減産の影響を受け、液体分散体では中国のゼロコロナ政策の影響から、中国向けの大型液晶パネル用途が低調となるなどディスプレイ需要は近年にない厳しい状況が続き、部門営業利益は昨年を下回りました。」
高付加価値製品・新規事業に関連する液体分散体について、中国のゼロコロナ政策と近年にないディスプレイ需要の厳しさが年度業績に現れ、加工カラー部門の営業利益が前年を下回った。 - FY2023-Q3中国ゼロコロナ政策による低調継続Annual report
「加工カラー部門は、主要取引先の自動車用内装材関連が減産の影響を受け、液体分散体では中国のゼロコロナ政策の影響から、中国向けの大型液晶パネル用途が低調となり、部門営業利益は昨年を下回りました。」
高付加価値製品・新規事業に関連する液体分散体について、従来の上海ロックダウンという記載から中国のゼロコロナ政策の影響へと表現が変わり、大型液晶パネル用途の低調と部門営業利益の前年割れが継続している。 - FY2023-Q2RestatedAnnual report
「加工カラー部門は、主要取引先の自動車用内装材関連が減産の影響を受け、液体分散体では上海でのロックダウンの影響から、中国向けの大型液晶パネル用途が低調となり、部門営業利益は昨年を下回りました。」
液体分散体について、上海ロックダウンの影響による中国向け大型液晶パネル用途の低調が続き、加工カラー部門の営業利益は前年を下回った。高付加価値製品・新規事業関連の業績面での課題を再確認している。 - FY2023-Q1WorsenedAnnual report
「加工カラー部門は、主要取引先の自動車用内装材関連が減産の影響を受け、液体分散体では上海でのロックダウンの影響から、中国向けの大型液晶パネル用途が低調となり、部門営業利益は昨年を下回りました。」
高付加価値製品・新規事業に関連する液体分散体について、上海ロックダウンの影響により中国向け大型液晶パネル用途が低調となり、加工カラー部門の営業利益は前年を下回った。 - FY2022RestatedAnnual report
「加工カラー部門は、主要取引先の自動車用内装材関連が減産の影響を受けましたが、シーリング材関係で販売が堅調なほか、液体分散体でもパソコン、タブレット向けの国内向けの中小型パネル用途が想定以上の販売となり、部門営業利益は昨年を上回りました。」
新規事業・高付加価値製品に関連する液体分散体について、パソコン・タブレット向け中小型パネル用途の販売が想定以上となった状況を年度でも確認している。 - FY2022-Q3RestatedAnnual report
「加工カラー部門は、主要取引先の自動車用内装材関連が減産の影響を受けましたが、シーリング材関係で販売が堅調なほか、液体分散体でもパソコン、タブレット向け中小型パネル用途が想定以上の販売となり、部門営業利益は昨年を上回りました。」
液体分散体について、パソコン・タブレット向け中小型パネル用途の販売が引き続き想定以上となった。高付加価値製品・新規事業関連の業績改善を再確認している。 - FY2022-Q2RestatedAnnual report
「加工カラー部門は、主要取引先の自動車用内装材関連が減産の影響を受けましたが、シーリング材関係で販売が堅調なほか、液体分散体でもパソコン、タブレット向けの国内向けの中小型パネル用途が想定以上の販売となり、部門営業利益は昨年を上回りました。」
液体分散体について、パソコン・タブレット向け中小型パネル用途の国内販売が引き続き想定以上となった。高付加価値製品・新規事業関連の業績改善を再確認している。 - FY2022-Q1AdvancedAnnual report
「加工カラー部門は、主要取引先の自動車用内装材関連ならびにシーリング材関係で販売が堅調なほか、液体分散体でもパソコン、タブレット向けの国内向けの中小型パネル用途が想定以上の販売となり、部門営業利益は昨年を上回りました。」
新規事業・高付加価値製品のテーマに関連する液体分散体について、パソコン・タブレット向け中小型パネル用途の国内販売が想定を上回った。 - FY2021ReframedAnnual report
「① 新たな事業機会の創出 ・前中期経営計画からの継続課題である、新たな事業基盤の構築に向けた取り組みを強化、実現を可能とする体制を整備 ・海外事業比率の引き上げ ・適時・適切な投資の実行」
FY2018に掲げた易分散体の3年後事業化目標は再掲されず、新規事業のテーマは新たな事業基盤の構築、海外比率引上げ、投資実行を含む広い計画へ組み替えられている。 - FY2019SoftenedAnnual report
「このため、ユーザーのニーズを適確に把握し、付加価値の高い製品開発を進めるとともに、新規事業の展開を模索する必要があります。」
前回は新たな易分散体を対象に「３年後までに一つの事業としての立ち上げを目標」としていたが、FY2019では付加価値製品の開発と新規事業の模索という一般的な表現となり、具体的な期限・事業化目標は記載されていない。 - FY2018事業化目標を具体化Annual report
「・次世代に向けた事業の創出 ⇒新たな易分散体の開発推進 ⇒３年後までに一つの事業としての立ち上げを目標」
従来の新規事業の模索から、新たな易分散体を対象とし、3年後までに一つの事業として立ち上げる目標へ具体化している。 - FY2016First statedAnnual report
「このため、ユーザーのニーズを適確に把握し、付加価値の高い製品開発を進めるとともに、新規事業の展開を模索する必要があります。」
国内市場の伸び悩みへの対応として、ユーザーニーズの把握、高付加価値製品の開発、新規事業を挙げている。