Stabilization of STA’s business and earnings
First written in FY2017-Q1. 3 of 10 entries say "Restated". Latest entry: FY2020.
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- FY2020DroppedAnnual report
「海外拠点の米国、中国、タイ、インドでも各地で販売が縮小し、海外の売上は同10％減となりました。」
当ファイリングでは、STAの事業・収支安定化の進捗や個別課題についての直接的な記載がなく、海外販売縮小の説明に置き換わっている。 - FY2019STA減損損失計上Annual report
「当連結会計年度において、事業用資産は、収益性の低下等により投資額の回収が困難と見込まれるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額527百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
STAの収益改善を進める取り組みが記載される一方、収益性低下を理由とする5億27百万円の減損損失も計上された。 - FY2019-Q3RestatedAnnual report
「北米では、日系自動車メーカーが得意なセダン市場が縮小傾向にあるものの、米国子会社Suminoe Textile of America Corporationの収益改善が進み、また、メキシコは新規商材の受注により好調に推移しました。」
STAの収益改善が進んでいるとの説明を継続している。Q2の「収益改善が進み」と同じ方向で、新たな安定化の完了は示されていない。 - FY2019-Q2AdvancedAnnual report
「北米では米国子会社Suminoe Textile of America Corporationの収益改善が進み、メキシコでも売上が好調に推移しました。」
STAの事業・収支安定化について、前四半期の「収支改善の兆し」から、収益改善が進んだと説明している。 - FY2019-Q1AdvancedAnnual report
「北米では、日系自動車メーカーが得意なセダン市場が縮小傾向にあるものの、米国子会社Suminoe Textile of America Corporationで収支改善の兆しが見え、他の拠点も堅調に推移した結果、海外全体では、売上、営業利益ともに前年同期を上回りました。」
STAの事業・収支安定化について、従来の対策実施・一定の効果に続き、収支改善の兆しが見えたと説明した。 - FY2018-Q2RestatedAnnual report
「Overseas, Suminoe Textile of America Corporation, our U.S. subsidiary, continued to improve its earnings, while Japanese automakers in China and Thailand posted strong unit sales. As a result, the seat-fabric business performed well, as it did domestically, and sales exceeded the year-earlier level.」
STAの収支改善を継続しているとし、中国・タイの好調が全体の増収に寄与したと説明している。 - FY2017AdvancedAnnual report
「米国子会社Suminoe Textile of America Corporation（以下STA）では、人件費の抑制と生産性の改善へ向けた対策が一定の効果をあげつつあります。」
STAの事業・収支安定化について、人件費抑制と生産性改善策が一定の効果を上げつつあるという具体的な進展が示された。 - FY2017-Q3収支改善の遅れを明示Annual report
「営業利益は、STAは収支改善に向けた取り組みの中で、人件費の増加と生産性の改善に遅れがあったものの、中国やアジア圏での原価低減や経費削減活動が奏功し、前年同期を上回りました。」
STAの収支改善の取り組みは継続しているが、人件費の増加と生産性改善の遅れが示された。 - FY2017-Q2RestatedAnnual report
「営業利益は、STAの事業の安定化と収支の改善を進める一方、タイとインドでの売上拡大と原価低減が奏功し、メキシコでは、ニードルパンチカーペットの製造ラインが本格稼働したこと等から、前年同期を上回りました。」
米国STAについて、事業と収支の安定化・改善に向けた取り組みを継続している。 - FY2017-Q1First statedAnnual report
「海外事業では、米国は事業の安定化、収支の安定化に向け取り組んでおります。」
STAの会計処理問題・生産混乱を背景に、米国事業と収支の安定化を目指す取り組みを新たに明示している。