Higher revenue and profit in the media business

「メディアの売上高は、前期に比べ32.4％減の3,646百万円となり、営業利益は前期に比べ23.4％減の688百万円となりました。連結子会社であった株式会社スター・チャンネルの株式譲渡や当社放送送出事業の売却を前期に行ったことにより減収減益となりました。」

「メディアの売上高は、前年同期に比べ42.0％減の1,852百万円となり、営業利益は前年同期に比べ14.7％減の403百万円となりました。前期に連結子会社であった株式会社スター・チャンネルの株式譲渡や、当社放送送出事業の売却を行ったことにより、減収減益となりました。」

「メディアの売上高は、前年同期に比べ50.4％減の3,195百万円となり、営業利益は前年同期に比べ52.7％減の473百万円となりました。連結子会社のスター・チャンネルの連結除外の影響や関連チャンネルの視聴料収入や広告収入の減少、また前期は親会社との決算期統一による連結調整の増益効果があったため、減収減益となりました。」

「メディアの売上高は、前期に比べ7.7％減の11,041百万円となり、営業利益は前期に比べ21.2％減の1,399百万円となりました。」

「メディアの売上高は、前年同期に比べ4.7％減の6,441百万円となり、営業利益は前年同期に比べ22.5％減の999百万円となりました。関連チャンネル子会社２社の決算期を12月から３月に変更したことに伴う増収効果はありましたが、前期に株式を譲渡した株式会社ザ・シネマの連結除外の影響等もあり、減収となりました。利益に関しては、関連チャンネル子会社において、費用削減に努めましたが、契約世帯数減少による影響が響き、減益となりました。」

「メディアの売上高は、前年同期に比べ8.9％増の4,047百万円となり、営業利益は前年同期に比べ20.2％減の587百万円となりました。関連チャンネル子会社２社の決算期を12月から３月に変更したことに伴い、当第１四半期は当該会社の６ヶ月間の業績を取り込んだこと等により増収となりました。一方、利益に関しては、関連チャンネル子会社の契約世帯数減少や前期に株式を譲渡した株式会社ザ・シネマの連結除外の影響及び前期決算期変更を行った関連チャンネル子会社の６ヶ月間の業績取込の反動等もあり、減益となりました。」

「メディアの売上高は、前期に比べ6.3％減の11,961百万円となり、営業利益は前期に比べ17.1％増の1,776百万円となりました。2022年10月に関連チャンネル子会社の株式会社ザ・シネマの株式を譲渡したことに伴い、同社が第３四半期から連結除外となったため、減収となりました。」

「メディアの売上高は、前年同期に比べ2.3％減の9,351百万円となり、営業利益は前年同期に比べ24.2％増の1,597百万円となりました。2022年10月に関連チャンネル子会社の株式会社ザ・シネマの株式を譲渡したことに伴い、同社が当第３四半期から連結除外となったため、減収となりました。一方、利益に関しては、株式会社スター・チャンネルにおいて、前年同期は放映権の契約見直しに伴う費用処理がありましたが、当第３四半期はその費用処理がなかったこと等により、増益となりました。」

「メディアの売上高は、前年同期に比べ5.2％増の6,757百万円となり、営業利益は前年同期に比べ103.5％増の1,290百万円となりました。関連チャンネル子会社の株式会社ファミリー劇場の決算期を12月から３月に変更したことに伴い、当第２四半期は当該会社の９ヶ月間の業績を取り込んでいることや、関連チャンネル子会社の株式会社スター・チャンネルにおいて、前年同期は放映権の契約見直しに伴う費用処理がありましたが、当第２四半期はその費用処理がなかったこと等により、増収増益となりました。」

「メディアの売上高は、前年同期に比べ14.2％増の3,715百万円となり、営業利益は前年同期に比べ110.4％増の735百万円となりました。12月決算の関連チャンネル子会社１社の決算期を３月に変更したことに伴い、当第１四半期は当該会社の６ヶ月間の業績を取り込んでいることや、他の関連チャンネルにおいて、前年同期は一部のライセンサーから購入した放映権の契約見直しに伴い、償却期間を短縮した費用処理がありましたが、当第１四半期はその費用処理がなかったこと等により、増収増益となりました。」