Stock-Based Compensation Plan for Directors and Executive Officers
First written in FY2018. 9 of 19 entries say "Restated". Latest entry: 2026-06-02.
7 other companies' latest entry also says "Restated".
- 2026-06-02RestatedGeneral Meetings of Shareholders
「The Company has introduced a stock-based compensation system for directors to clarify the link between the compensation of directors, excluding outside directors, and the Company’s share value, and to encourage directors to share with shareholders the benefits and risks arising from share-price movements, thereby fostering awareness of contributing to improved performance and increased corporate value over the medium to long term.」
The company continued to disclose the purpose and structure of its stock-based compensation system for directors and executive officers. - FY2026-H1345.9 thousand shares held in trustAnnual report
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、証券保管振替機構名義の株式が1,000株（議決権の数10個）及び役員向け株式交付信託による保有株式が345,900株（議決権の数3,459個）含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式を345,900株と開示した。 - FY2025信託保有株式が358千株Annual report
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末132百万円、230千株、当連結会計年度末170百万円、358千株であります。」
役員向け株式交付信託の保有株式が前年度末の230千株から358千株となった。 - FY2025-H1信託保有株式が150千株Annual report
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が150千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式を150千株と開示した。 - FY2024-Q3RestatedAnnual report
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が230千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式を230千株と継続して開示した。 - FY2024-Q2信託保有株式が230千株Annual report
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が230千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式は230千株と開示された。前回開示の257千株から減少した。 - FY2024-Q1信託保有株式が257千株Annual report
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が257千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式は257千株となり、前回開示の262千株から変化した。 - FY2023-Q2RestatedAnnual report
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が262千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式262千株を継続して開示した。 - FY2022信託保有株式が262千株Annual report
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、当連結会計期間末151百万円、262千株であります。」
役員向け株式交付信託に残存する自社株式について、当連結会計年度末の帳簿価額151百万円、株式数262千株を開示した。 - FY2022-Q3信託保有株式が100千株Annual report
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が100千株含まれております。」
役員向け株式交付信託による保有株式を100千株と開示した。 - FY2021-Q3RestatedAnnual report
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が116千株含まれております。」
取締役向け株式報酬制度に係る役員向け株式交付信託について、保有株式数116千株を継続して開示した。 - FY2021-Q2信託保有株式が116千株Annual report
「「完全議決権株式（その他）」欄の普通株式には、役員向け株式交付信託による保有株式が116千株含まれております。」
取締役向け株式報酬制度に係る役員向け株式交付信託について、保有株式数を116千株と開示した。 - FY2020-Q3RestatedAnnual report
「当社は、第67期第２四半期連結会計期間より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する株式報酬制度を導入しております。」
第67期第2四半期連結会計期間から導入した取締役向け株式報酬制度を継続して開示し、信託に残存する自社株式は125千株、帳簿価額84百万円となった。 - FY2020-Q2RestatedAnnual report
「当社は、第67期第２四半期連結会計期間より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する株式報酬制度を導入しております。」
第67期第2四半期連結会計期間から導入した取締役向け株式報酬制度を継続して開示した。信託に残存する自社株式は125千株、帳簿価額84百万円となった。 - FY2020-Q1RestatedAnnual report
「当社は、第67期第２四半期連結会計期間より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する株式報酬制度を導入しております。」
取締役の報酬と株式価値を連動させる株式報酬制度を継続して開示した。信託に残存する自社株式は当四半期末で125千株、帳簿価額84百万円となった。 - FY2019RestatedAnnual report
「当社は、当連結会計年度より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する株式報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員の報酬と株式価値を連動させる株式報酬制度を継続して開示した。 - FY2019-Q3RestatedAnnual report
「当社は、第２四半期連結会計期間より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する株式報酬制度を導入しております。」
第2四半期連結会計期間から導入した取締役向け株式報酬制度を継続して開示し、信託保有株式128千株・帳簿価額85百万円を示した。 - FY2019-Q2AdvancedAnnual report
「当社は、当第２四半期連結会計期間より、当社取締役（社外取締役を除く）の報酬と当社の株式価値の連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的としております。」
取締役向け株式報酬制度が当第2四半期連結会計期間から実際に導入され、信託保有株式128千株、帳簿価額85百万円および株式給付引当金が計上された。 - FY2018First statedAnnual report
「The purpose of this plan is to clarify the link between directors' compensation and the value of the Company's shares, and to encourage directors to share with shareholders the benefits and risks arising from share price movements, thereby contributing to improved medium- to long-term performance and increased corporate value.」
平成30年6月の株主総会で承認された、信託を用いる取締役・執行役員向け株式報酬制度を開示した。対象期間は平成33年6月まで、取締役向け信託金の上限は84百万円、1事業年度当たりのポイント上限は80,000ポイントとされた。