Performance disclosure based on year-on-year comparisons for the same period, taking seasonality into account
First written in FY2019-Q1. 7 of 9 entries say "Restated". Latest entry: FY2023-Q1.
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- FY2023-Q1RestatedAnnual report
「前第１四半期連結累計期間(自 2022年１月１日 至 2022年３月31日)及び当第１四半期連結累計期間(自 2023年１月１日 至 2023年３月31日)当社グループの売上高は、通常の営業の形態として第１四半期に売上計上する割合が大きく、業績には季節変動があります。」
決算期変更後の比較・開示において、第1四半期に売上計上する割合が大きいという季節性が再確認された。 - FY2022-Q2RestatedAnnual report
「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として第１四半期に売上計上する割合が大きく、業績には季節変動があります。」
決算期変更後の事業年度において、第1四半期に売上計上する割合が大きいという季節性が再確認された。 - FY2021-Q3RestatedAnnual report
「前第3四半期連結累計期間（自 2020年１月１日 至 2020年９月30日）及び当第３四半期連結累計期間（自 2021年１月１日 至 2021年９月30日）当社グループの売上高は、通常の営業の形態として第１四半期に売上計上する割合が大きく、業績には季節変動があります。」
決算期変更後の事業年度において、第1四半期に売上計上する割合が大きいという季節性が再確認された。 - FY2020-Q3RestatedAnnual report
「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として第１四半期に売上計上する割合が大きく、業績には季節変動があります。」
決算期変更後の比較・開示において、第1四半期に売上計上する割合が大きいという季節性が再確認された。 - FY2020-Q1RestatedAnnual report
「当社グループの売上高は、通常の営業の形態として第１四半期に売上計上する割合が大きく、業績には季節変動があります。」
決算期変更後の事業年度では、第1四半期に売上計上する割合が大きいという季節性が再確認された。 - FY2019ReframedAnnual report
「なお、決算期変更に伴い前連結会計年度は９ヵ月の変則決算となっため、当連結会計年度と前連結会計年度との比較は行っておりません。」
決算期変更後の通期開示では、前年同一期間比較ではなく、前連結会計年度が9か月の変則決算であることを理由に当年度との比較自体を行わない形式へ変わった。 - FY2019-Q3RestatedAnnual report
「ただし、経営成績に関する分析につきましては、参考値として、当第３四半期連結累計期間（2019年１月１日から2019年９月30日）と、前年同一期間（2018年１月１日から2018年９月30日）との比較を記載しております。」
決算期変更後の比較可能性を確保するため、前年同一期間を参考値とする比較開示が第3四半期にも継続された。前年同一期間比で売上高6.6％増、営業利益66.9％増、経常利益71.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益65.6％増と記載された。 - FY2019-Q2RestatedAnnual report
「ただし、経営成績に関する分析につきましては、季節性を排除することで投資判断に資する情報を提供するという観点から、前第２四半期連結累計期間との比較は行っておりません。なお、参考値として、当第２四半期連結累計期間（2019年１月１日から2019年６月30日）と、前年同一期間（2018年１月１日から2018年６月30日）との比較を記載しております。」
決算期変更後の比較可能性を確保するため、前年同一期間を参考値とする比較開示が第2四半期にも継続された。前年同一期間比で売上高4.4％増、営業利益27.1％増、経常利益34.5％増、親会社株主に帰属する四半期純利益34.1％増と記載された。 - FY2019-Q1First statedAnnual report
「ただし、経営成績に関する分析につきましては、季節性を排除することで投資判断に資する情報を提供するという観点から、前第１四半期連結累計期間との比較は行っておりません。なお、参考値として、当第１四半期連結累計期間（2019年１月１日から2019年３月31日）と、前年同一期間（2018年１月１日から2018年３月31日）との比較を記載しております。」
決算期変更により通常の前年同期比較が困難となるなか、季節性を排除する目的で前年同一期間を参考値として比較開示する方法が初めて明示された。