Pontiff & Woodgate (2008) 'Share Issuance and Cross-Sectional Returns'及びDaniel & Titman (2006)が報告した株式発行効果の代理指標。自己資本の急激な増加は増資や転換社債行使を示唆し、将来リターンの低下と関連する。McLean, Pontiff & Watanabe (2009)は日本を含む国際市場でも同効果を確認した。