# 外食事業の人財採用力・教育体制の強化｜やまや（9994）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「業績向上の大きな要因となる人財採用力、人財教育体制の強化に取り組みます。」 — 採用力と教育体制を業績向上の要因として強化するとしている。 (https://komori.app/company/9994/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「業績向上の大きな要因となる人財採用力、人財教育体制の強化に取り組みます。」 — 人財の採用力と教育体制の強化を引き続き課題としている。 (https://komori.app/company/9994/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「業績向上の大きな要因となる人財採用力、人財教育体制の強化に取り組みます。」 — 人財の採用力と教育体制の強化を引き続き課題としている。 (https://komori.app/company/9994/filing/2017-fy)
- FY2019-Q2 前進 「８月には外国人採用強化のためベトナム　ハノイ市に出店目的で子会社を設立しました。」 — 外国人採用の強化と出店を目的として、ベトナム・ハノイ市に子会社を設立した。 (https://komori.app/company/9994/filing/2018-q2)
- FY2019 再掲 「業績向上の大きな要因となる人財採用力、人財教育体制の強化に取り組みます。」 — 人財の採用力と教育体制の強化を引き続き課題としている。 (https://komori.app/company/9994/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「人手不足への対応として、新規出店を抑え既存店のサービスレベルの向上を図りつつ、外国人採用と教育訓練に注力し、グローバル人財の確保に努めました。」 — 外国人採用、教育訓練、グローバル人財の確保を含む人財施策を継続している。 (https://komori.app/company/9994/filing/2019-q1)
- FY2021-Q1 再定義 「同社の大きな変革期において、今後の収益力、キャッシュ・フロー創出力の強化と、食事需要に対応した新業態への転換を加速していくことを重点施策として取り組んでいるなか、企業体質の強化と事業規模（店舗数）に見合った人員体制の適正化を図る必要があると判断し、希望退職者の募集を行うことを決議いたしました。」 — 人財採用・教育の強化という従来の課題に加え、外食子会社では店舗規模に合わせた人員体制の適正化へ重点が移っている。 (https://komori.app/company/9994/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 前進 「希望退職者については、チムニー㈱で152名、㈱つぼ八で98名、合計で250名の正社員の退職となりました。」 — 外食子会社2社で合計250名の正社員が希望退職により退職し、人員体制の適正化を具体化した。 (https://komori.app/company/9994/filing/2020-q2)
- FY2024 前進 「制度面では上司・部下間の面談、目標設定の定量化によるコミュニケーションの深化を狙い、教育では個々の社員のニーズに応じて自ら学べる社内学習ツールの拡充と、自律・ボトムアップ型組織への変革のための階層別教育の実施等を行っております。」 — 人財採用・教育の従来方針を、人事制度、上司・部下面談、社内学習ツール、階層別教育、エンゲージメント向上を含むグループの人的資本施策へ具体化している。 (https://komori.app/company/9994/filing/2023-fy)
- 2026-05-15 前進 「当社グループは、こうした環境に対応するため、メニューミックス、各種経費の見直し、生産性向上への取組みを継続するとともに、お客様に選んでいただけるお店となるよう、人財教育・訓練体制の強化と従業員満足度向上に取組んでまいります。」 — 人財教育・訓練体制の強化に加え、従業員満足度向上を施策として明示している。 (https://komori.app/company/9994/disclosure/20260514535425)
- 2026-06-02 前進 「従業員の教育・評価制度の更なる強化及び、調査の頻度を増やして課題の抽出と解決の迅速化を進めることで、従業員のエンゲージメント向上に取り組んでまいります。」 — 教育・評価制度の強化、調査頻度の増加、課題解決の迅速化を人的資本施策として具体化している。 (https://komori.app/company/9994/disclosure/20260601557976)
- FY2026 前進 「マネジメントの質の向上と個の力の最大化を目指し、従来のトップダウン型から現場の主体的なアクションを促す「対話型マネジメント」へ転換を図っております。」 — 人財採用・教育の方針を、対話型マネジメント、コーチング研修、自律型組織、外国籍社員・女性の活躍、調理力強化など、より具体的な人的資本施策へ広げている。 (https://komori.app/company/9994/filing/2025-fy)