# サンドラッグ（9989） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9989/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-13
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/9989
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZGWA.pdf

## 要点

当中間連結会計期間（2026年4月1日〜2026年9月30日）において、売上高や営業利益などが前年同期比で増加し、店舗数も合計1,600店舗となりました。また、新規出店15店舗と改装53店舗を行い、9店舗を閉店しました。

## 事業

サンドラッグはドラッグストア事業とディスカウントストア事業を核とする日本の小売企業である。中間期および通期の業績は堅調に推移し、出店・改装による店舗活性化と調剤事業・EC事業の強化を継続している。中間連結期間末時点の店舗総数はドラッグストア事業1,156店舗（直営店884店舗、㈱星光堂薬局85店舗、㈜サンドラッグプラス77店舗、㈱大屋73店舗、フランチャイズ店37店舗）、ディスカウントストア事業444店舗（ダイレックス㈱444店舗）の合計1,600店舗である。2025年４月１日から2025年９月30日までの売上高は4,184億37百万円、2026年４月1日から2026年9月30日までは4,334億75百万円、前年同期比で増収となった。セグメント別の売上高はドラッグストア事業が2,737億41百万円、ディスカウントストア事業が1,906億62百万円で、前年同期比それぞれ2.5％増および4.9％増、合計はドラッグストア事業の売上高とディスカウントストア事業の売上高の合計である。中間期間の営業利益はドラッグストア事業が138億円8百万円、ディスカウントストア事業が102億21百万円、合計は24億03百万円である。全体の営業利益は24,030百万円、経常利益は23,446百万円、中間純利益は15,479百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は15,479百万円である。総資産は4,779億54百万円、純資産は2,937億88百万円、自己資本比率は60％台後半を維持している。現金及び現金同等物の中間期末残高は66,421百万円である。なお、当社は中間連結財務諸表を作成しており、潜在株式調整後1株当たり中間(当期)純利益には記載がない。経営方針としては「安心・信頼・便利の提供」をキーワードに、専門性の向上と新規出店・既存店の改装による店舗活性化、調剤事業及びEC事業の強化を継続して推進している。なお、当中間連結会計期間の事業上・財務上の対処すべき課題に重要な変更はなく、研究開発活動の該当事項はない。

## 数字

- 設備投資: -152億円
- フリーキャッシュフロー: 52億円

## セグメント

- ドラッグストア事業 / 売上高 2,737億円 / 売上構成比 2.5% / 営業利益 133億円
- ディスカウントストア事業 / 売上高 1,907億円 / 売上構成比 4.9% / 営業利益 98億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 設備の状況: 拠点、帳簿価額、敷地面積。

## 前回からの変化

### 外部エクスポージャー

本提出書類では、国際情勢の不確実性が業界環境に影響し得る旨、為替動向の変動、EC市場拡大に伴う競争激化、インバウンド需要の減少、自然災害・天候不順（長雨・豪雨・台風等）の継続的影響が外部要因として言及された。既存エントリ（為替、インバウンド、競争激化、自然災害）を追記し、新たに「国際情勢の不確実性による業界環境」を追加した。

- + 国際情勢の不確実性による業界環境

### 資本配分

当該中間期提出書類で、ドラッグストア事業の新規出店・改装（15店舗新規出店、53店舗改装）と、年2回配当（2026年10月取締役会決議分）の記載が確認された。また、中間期の有形固定資産の取得による支出（△15,229百万円）が明示されたため、設備投資総額のトラッキング項目を新規追加した。

- + 有形固定資産取得支出

## 会社自身の言葉

### 店舗網・出退店（新規出店・改装・閉店、店舗数）

- 「中間連結期間末時点の店舗総数はドラッグストア事業1,156店舗（直営店884店舗、㈱星光堂薬局85店舗、㈱サンドラッグプラス77店舗、㈱大屋73店舗、フランチャイズ店37店舗）、ディスカウントストア事業444店舗（ダイレックス㈱444店舗）の合計1,600店舗である。」 — 中間連結期間末時点の店舗数（ドラッグストア／ディスカウントストアの内訳と合計）
- 「新規出店15店舗、改装53店舗、閉店9店舗を実施。ドラッグストア事業の店舗拡大と活性化を推進。」 — 新規出店・改装・閉店の実施内容と、店舗拡大・活性化の推進

### 売上・事業セグメント（ドラッグストア／ディスカウントストア）

- 「セグメント別の売上高はドラッグストア事業が2,737億41百万円、ディスカウントストア事業が1,906億62百万円で、前年同期比それぞれ2.5％増および4.9％増、合計はドラッグストア事業の売上高とディスカウントストア事業の売上高の合計である。」 — セグメント別の売上高と前年同期比、ならびに両セグメント売上の合計関係
- 「新規出店15店舗、改装53店舗、閉店9店舗を実施。ドラッグストア事業店舗拡大と活性化を推進。」 — （重複表現）新規出店・改装・閉店の実施と、ドラッグストア事業の店舗拡大・活性化

### 経営方針・戦略（専門性向上、調剤・EC強化）

- 「経営方針としては「安心・信頼・便利の提供」をキーワードに、専門性の向上と新規出店・既存店の改装による店舗活性化、調剤事業およびEC事業の強化を継続して推進している。」 — 「安心・信頼・便利の提供」を掲げ、専門性向上や出店・改装、調剤事業・EC事業の強化方針

### 外部環境・リスク要因（国際情勢・競争・為替・自然要因等）

- 「国際情勢の不確実性を背景に、業界環境が影響を受ける可能性が記載されている。」 — 国際情勢の不確実性が業界環境に影響する可能性
- 「EC市場の拡大に伴う競争激化、インバウンド需要の減少、季節商品（長雨・豪雨・台風等）の影響が継続。」 — EC拡大に伴う競争激化、インバウンド需要減少、季節商品の気象影響
- 「為替動向の変動が影響する可能性に言及。」 — 為替動向の変動が影響する可能性
- 「自然災害・気象要因の影響、国際情勢の不確実性などの外部要因。」 — 自然災害・気象要因や国際情勢などの外部要因

### 資本政策・資金の使途（配当、設備投資）

- 「2026年10月23日 取締役会 普通株式 配当総額7,721百万円 1株当たり配当額66円 基準日2026年9月30日 効力発生日2026年11月30日 配当の原資は利益剰余金」 — 取締役会決議に基づく配当（総額、1株当たり、基準日、効力発生日、配当原資）
- 「有形固定資産の取得による支出: △15,229百万円（中間連結キャッシュ・フロー計算書の投資活動によるキャッシュ・フローより）」 — 有形固定資産の取得による支出（投資活動CFとの関連）