# サンドラッグ（9989） 2026年３月期 決算短信［日本基準］（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9989/disclosure/20260514535555
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/9989

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高・営業利益・経常利益・純利益がそろって前期を上回り、増収増益となった。2027年3月期も、売上高876,000百万円、営業利益48,800百万円などの増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

新規出店や既存店の改装、調剤事業・EC事業の好調、備蓄米や食品部門の販売好調、取引条件の改善、生産性向上への取り組みなどが寄与した。一方、感冒薬、季節家電など一部季節商材の販売減少もあった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":842512,"unit":"百万円","yoy_pct":5.1}
- 営業利益: {"value":46831,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2}
- 経常利益: {"value":46220,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":31392,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1}
- １株当たり当期純利益: 268.36円
- 売上高営業利益率: 5.6%
- 自己資本比率: {"当期末":"60.1%","前期末":"60.7%"}
- 総資産: {"value":475505,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":286001,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":43297,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-32076,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5653,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":70523,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":876000,"unit":"百万円","yoy_pct":4},"営業利益":{"value":48800,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2},"経常利益":{"value":48100,"unit":"百万円","yoy_pct":4.1},"純利益":{"value":32150,"unit":"百万円","yoy_pct":2.4}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":130,"revised_forecast":132,"change":2,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円／株"}
- 配当性向: 48.0%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: 本邦以外の外部顧客への売上高なし（本邦の金額は記載なし）
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":18760,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":399,"unit":"百万円","対象資産":"固定資産（ドラッグストア事業370百万円、ディスカウントストア事業29百万円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":84,"違約金収入":17,"国庫補助金":475,"その他":26,"合計":604,"unit":"百万円"},"特別損失":{"固定資産除却損":228,"賃貸借契約解約損":5,"減損損失":399,"固定資産圧縮損":273,"災害による損失":4,"その他":109,"合計":1021,"unit":"百万円"}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 119,331,184株
- 期末自己株式数: 2,348,285株
- 業績の増減要因: 新規出店、既存店の改装、調剤事業・EC事業の好調、備蓄米・食品部門の販売好調、取引条件改善、生産性向上などにより増収増益となった。感冒薬や季節家電など一部季節商材の販売減少はマイナス要因となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」であり、業績欄も「2026年３月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高5.1％増、営業利益5.2％増、経常利益5.4％増、親会社株主に帰属する当期純利益2.1％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は801,811百万円から842,512百万円、営業利益は44,496百万円から46,831百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益46,831百万円、経常利益46,220百万円、親会社株主に帰属する当期純利益31,392百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年3月期営業利益は46,831百万円、2027年3月期予想は48,800百万円（前期比4.2％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年3月期の年間配当は130.00円、2027年3月期予想は132.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「当期の特別利益合計は604百万円、特別損失合計は1,021百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失399百万円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「ドラッグストア事業は売上高4.3％増・営業利益3.1％増、ディスカウントストア事業は売上高6.4％増・営業利益8.4％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2025年3月期5.5％、2026年3月期5.6％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2025年3月期60.7％、2026年3月期60.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは41,164百万円から43,297百万円に増加した。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存店の改装効果」「調剤事業およびEC事業が引き続き好調」「備蓄米の販売が好調」、「食品部門は市場価格の上昇等を背景に、引き続き堅調」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「売上総利益率はドラッグストア事業で0.2pt、ディスカウントストア事業で0.3pt向上し、各事業の売上高・営業利益の前年同期比も記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「エネルギー価格の高止まり」「個人消費は引き続き選別的」、自社施策として「新規出店および既存店の改装」「調剤事業およびEC事業の強化」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収・増益となりました」と記載する一方、「経済環境の先行きは警戒すべき局面になるものと見込まれます」「営業利益488億円…を予想しております」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」と明示され、売上高842,512百万円、営業利益46,831百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢を要因とするエネルギー価格の高止まり、為替変動の影響」「原材料の高騰、調達難」「労働力不足」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：有」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「73店舗を新規出店し79店舗で改装をしたほか21店舗を閉店」「合計1,594店舗」と記載されている。」）