# ＭＲＫホールディングス（9980） 2024年３月期　決算短信（日本基準）（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9980/disclosure/20240515598351
種別: 決算
開示日: 2024-05-15
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/9980

## 何が変わったか

2024年3月期は、売上高がほぼ横ばいだった一方、営業利益や純利益が大きく減少した。2025年3月期は、新商品や販売強化を前提に増収・増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

新商品「Liberdigne」の発売、新テレビCMやWebプロモーションの強化、新規顧客の獲得により第4四半期の売上は伸長した。一方、能登半島地震で新商品の縫製工場が罹災し、生産遅延と一時的な欠品が発生した。また、商品価格値上げ前の反動減や消費の多様化による客単価低下なども説明されている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":19584,"unit":"百万円","yoy_pct":0.2}
- 営業利益: {"value":552,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.3}
- 経常利益: {"value":617,"unit":"百万円","yoy_pct":-27.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":225,"unit":"百万円","yoy_pct":-56.2}
- １株当たり当期純利益: 2円22銭
- 売上高営業利益率: 2.8％
- 自己資本比率: {"当期末":"66.1％","前期末":"79.0％"}
- 総資産: {"value":22021,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":14558,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-849,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2414,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3271,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2564,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":21200,"unit":"百万円","yoy_pct":8.2},"営業利益":{"value":880,"unit":"百万円","yoy_pct":59.3},"経常利益":{"value":1000,"unit":"百万円","yoy_pct":62},"純利益":{"value":580,"unit":"百万円","yoy_pct":157.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":1,"revised_forecast":1,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 17.5％
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":371807,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":4023,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新型コロナウイルス感染症による助成金収入","value":1403,"unit":"千円"},{"項目":"受取保険金","value":3933,"unit":"千円"},{"項目":"その他","value":69,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":4023,"unit":"千円"},{"項目":"災害による損失","value":2970,"unit":"千円"},{"項目":"賃貸借契約解約損","value":5359,"unit":"千円"},{"項目":"その他","value":1006,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":[]}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 101295071
- 期末自己株式数: 537
- 業績の増減要因: 新商品「Liberdigne」の発売、新テレビCM・Webプロモーションの強化、新規顧客の獲得により第4四半期の売上が伸長した。一方、能登半島地震による縫製工場の罹災で生産遅延・一時欠品が発生した。マタニティ及びベビー関連事業では販売価格・販売戦略の見直し、不採算事業からの撤退を進め、婚礼・宴会関連事業では法人宴会需要やイベント売上を取り込んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2024年３月期　決算短信」とあり、業績欄も「2023年４月１日～2024年３月31日」の通期実績を示している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2024年３月期の連結業績」は通期実績として記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比0.2％増」、営業利益は「前期比31.3％減」、経常利益は「前期比27.8％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比56.2％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は19,584百万円、前期比0.2％増。営業利益は552百万円、前期比31.3％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益552百万円、経常利益617百万円、親会社株主に帰属する当期純利益225百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年3月期の営業利益予想は「880百万円（前期比59.3％増）」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年3月期の年間配当は「1.00円」、2025年3月期予想も「1.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「利益配分方針は「業績に裏付けされた成果の配分を行う事を基本方針」としているが、数値目標は示されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は5,406千円、特別損失合計は13,358千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失 4,023」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「婦人下着及びその関連事業のセグメント利益は前期比28.3％減。マタニティ及びベビー関連事業は77百万円の損失（前期110百万円の損失）、婚礼・宴会関連事業は127百万円の損失（前期157百万円の損失）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期「2.8％」、2023年3月期「4.1％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年3月期「66.1％」、2023年3月期「79.0％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△849百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新規顧客の獲得を継続的に推進」「新商品『Liberdigne』を発売」「法人宴会の需要を着実に取り込むことに成功」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「新商品、プロモーション、地震による生産遅延、価格・販売戦略の見直しなどの説明はあるが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「物価上昇」「賃金や金利の上昇」「国内出生数が過去最少の見通し」「能登半島地震」を記載。自社施策として新商品、Webプロモーション、出店、販売価格・戦略の見直し等を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「となりました」と記載し、次期は「見込んでおります」。また、予想は「一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」としている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2023年４月１日～2024年３月31日」、売上高・利益の金額と前期比、2025年3月期の通期予想が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価の上昇や実質賃金の減少による節約志向の高まりなど、厳しい経営環境が続く」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表は2024年3月期と2023年3月期を並べ、「対前期増減率」を示している。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「新商品の受注が好調」と記載されているが、受注高・受注残高の金額は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「５店舗の新規出店を行ったほか、９店舗の移転・改装を行い」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「今後の見通しでは従業員満足度、顧客満足度、集客力、商品・サービス、収益基盤、SDGsの施策を記載しているが、中期経営計画の進捗には触れていない。」）