# 大庄（9979） 2026年8月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9979/disclosure/20261015551476
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-10-15
Komoriの読み（0-100）: 83
企業ページ: https://komori.app/company/9979

## 何が変わったか

2026年8月期の連結実績を開示し、売上高は増えた一方、営業利益・経常利益・純利益は減少した。あわせて、2027年8月期の第2四半期累計および通期の連結業績予想を示している。

## 会社が挙げた理由

会社は、インバウンド需要などで需要は堅調とする一方、原材料価格・人件費・エネルギー価格などの運営コストの高止まり、物価上昇による節約志向、自然災害の影響などを挙げている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":27120,"通期":54360},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":540,"通期":1050},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":477,"通期":930},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":324,"通期":580},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":15.44,"通期":27.64},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年８月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年８月期：売上高53,088百万円、営業利益915百万円、経常利益914百万円、親会社株主に帰属する当期純利益394百万円、１株当たり当期純利益18円78銭
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 固定資産売却損15百万円、固定資産除却損125百万円、減損損失209百万円、店舗関係整理損23百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額7百万円、特別損失合計380百万円
- 配当予想の修正: 2027年８月期は中間6円、期末8円、年間14円の予想。修正の有無は明記されていない。
- 連結・個別の別: 連結（参考として個別業績も掲載）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「『第２四半期(累計)』および『通 期』」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高53,088百万円（1.0％増）、営業利益915百万円（23.5％減）、経常利益914百万円（23.6％減）、親会社株主に帰属する当期純利益394百万円（66.4％減）」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「『売上高 53,088 1.0』『営業利益 915 △23.5』『経常利益 914 △23.6』」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の『日本基準（連結）』および『参考 個別業績の概要』」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「『親会社株主に帰属する当期純利益 394 △66.4』」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「『売上高 53,088 1.0』」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「『2026年８月期 394』『2025年８月期 1,172』」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「『減損損失209百万円』『固定資産除却損125百万円』『特別損失合計380百万円』」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「『原材料価格や人件費、エネルギー価格などの運営コストの高止まり』」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「『主要業態「庄や」のリニューアル』および各セグメントの売上高の説明」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「『原材料価格や人件費、エネルギー価格などの運営コストの高止まり』『実質賃金の伸び悩みによる節約志向の高まり』『相次ぐ自然災害による影響』」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「『相次ぐ自然災害による影響』および『店舗改装の推進』『ＤＸ取組み推進による生産性向上』」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『当連結会計年度末における当社グループ店舗数は287店舗』『卸売・ロジスティクス事業…3.6％増加の26,828百万円』」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「『引き続き厳しい経営環境が続いております』『引き続き厳しい経営環境が続くことが予想されます』」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益は1,196百万円から915百万円へ減少し、特別利益は463百万円から86百万円、特別損失は324百万円から380百万円となっている。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「『期中における連結範囲の重要な変更：無』」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「『中長期的な業績拡大も見据えた成長投資を実行する』」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「『店舗改装を13店舗、店舗閉鎖を20店舗…行った』」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「『2026年10月15日』および『2025年９月１日～2026年８月31日』」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「『2027年８月期の通期連結業績予想につきましては…を見込んでおります』『実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります』」）