# アルテック（9972） 2026年11月期  第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9972/disclosure/20260706588232
種別: 決算
開示日: 2026-07-06
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/9972

## 何が変わったか

売上高は前年同期比4.3％減となった一方、プリフォーム事業の黒字化により営業利益・経常利益は赤字から黒字に転換し、親会社株主に帰属する中間純利益も大幅に増加した。

## 会社が挙げた理由

商社事業では大型機械の販売件数減少により減収減益となった一方、プリフォーム事業では国内向け飲料用プリフォームの販売数量等の増加、再生フレーク事業からの撤退など事業構造改革に伴う固定費の適正化、食用油用プラスチックキャップの収益性改善により黒字化を実現した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年12月1日〜2026年5月31日
- 売上高: {"value":7772,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.3}
- 営業利益: {"value":379,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":299,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":301,"unit":"百万円","yoy_pct":470}
- １株当たり当期純利益: 21.88円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":57.1,"前期末":56.4}
- 総資産: {"value":15940,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":9169,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":18000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.6},"営業利益":{"value":700,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":500,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":7,"revised_forecast":7,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":131,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":438,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 15,153,000株
- 期末自己株式数: 1,383,631株
- 業績の増減要因: 商社事業は大型機械の販売件数減少により減収減益。プリフォーム事業は国内向け飲料用プリフォームの販売数量等の増加、再生フレーク事業からの撤退、固定費の適正化、食用油用プラスチックキャップの収益性改善により増収となり、黒字化を実現した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「「2026年11月期中間期　売上高 7,772百万円」「通期　18,000百万円」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「「営業利益 379百万円」「通期 営業利益 700百万円」「売上高 7,772百万円」「通期 売上高 18,000百万円」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は7,772百万円（前年同期比4.3％減）」「営業利益379百万円（前年同期は営業損失99百万円）」「経常利益299百万円（前年同期は経常損失133百万円）」「親会社株主に帰属する中間純利益301百万円（前年同期比470.0％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「「売上高は7,772百万円（前年同期比4.3％減）」「営業利益379百万円（前年同期は営業損失99百万円）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益379百万円」「経常利益299百万円」「親会社株主に帰属する中間純利益301百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「2026年11月期中間期 営業利益 379百万円」「通期 営業利益 700百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2025年11月期 合計7.00円」「2026年11月期（予想）合計7.00円」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「固定資産売却益 131」「固定資産除却損 438」「（単位：千円）」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「「商社事業…減収減益」「プリフォーム事業…増収となりました」「黒字化を実現」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「売上高 7,772,564千円」「営業利益 379,311千円」「売上高 8,121,760千円」「営業利益又は営業損失（△） △99,560千円」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「自己資本比率は57.1％（前連結会計年度末は56.4％）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「再生フレーク事業からの撤退をはじめとした事業構造改革の実施に伴う固定費の適正化」「黒字化を実現」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「国内向け飲料用プリフォームの販売数量等が増加」「固定費の適正化」「収益性の改善等」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「緊迫する国際情勢や円安に伴う物価高騰」「事業構造改革を推進」「既存顧客への販売拡大および新規顧客の獲得」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「黒字化を実現いたしました」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年12月1日～2026年5月31日」「2025年12月1日～2026年11月30日」「売上高7,772百万円」「通期18,000百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢をはじめとする地政学リスク」「資源の供給制約やエネルギー価格の高止まり」「中国が不動産市場の低迷等により減速基調」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前中間連結会計期間（自 2024年12月1日 至 2025年5月31日）」「当中間連結会計期間（自 2025年12月1日 至 2026年5月31日）」「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「創立50周年を迎える2026年11月期を新たな出発点と位置づけ」「中長期ビジョンならびに中期経営計画2026－2028を策定」「事業構造改革を推進することで収益力の徹底改善に取り組んでまいります」」）