# 太洋物産（9941） 業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9941/disclosure/20241004593851
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-10-15
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/9941

## 何が変わったか

2024年9月期の通期予想を見直し、売上高は23,257百万円から18,764百万円へ19.3％減額する一方、営業利益・経常利益・当期純利益は増額した。

## 会社が挙げた理由

原材料の高騰や円安の影響などで取引先の発注数量が減少し、売上高が想定を下回る見通しとなった。一方、新規取引の増加と、資金効率化や回転率を考慮した取引の推進により、利益は想定を上回る見通しとなった。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":23257,"revised_forecast":18764,"change":-4493,"change_rate":-19.3,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":220,"revised_forecast":266,"change":46,"change_rate":20.9,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":176,"revised_forecast":200,"change":24,"change_rate":13.6,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":139,"revised_forecast":161,"change":22,"change_rate":15.8,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":72.33,"revised_forecast":83.38,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2024 年 9 月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2023 年 11 月 14 日
- 前期実績: 売上高20,023百万円、営業利益167百万円、経常利益131百万円、当期純利益116百万円、1株当たり当期純利益60円23銭
- 修正の理由: 原材料の高騰や円安の影響等により取引先の発注数量が減少し、売上高は想定を下回る見通し。一方、新規取引の増加、資金の効率化や回転率を考慮した取引の推進により、営業利益・経常利益・当期純利益は想定を上回る見通し。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: not_disclosed

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2024 年 9 月期通期業績予想数値の修正」と記載されている。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高は増減率△19.3％、営業利益は20.9％、経常利益は13.6％、当期純利益は15.8％と記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「「増額額（B－A）」で売上高は△4,493、営業利益46、経常利益24、当期純利益22と記載されている。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高の増減率は△19.3％、営業利益20.9％、経常利益13.6％、当期純利益15.8％と記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「営業利益の増減率は20.9％と記載されている。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高の増減率は△19.3％と記載されている。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「今回修正予想は営業利益266百万円、経常利益200百万円、当期純利益161百万円で、前期実績はそれぞれ167百万円、131百万円、116百万円と記載されている。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「前回発表予想と今回修正予想について、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益の各数値が異なっている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「修正理由は「原材料の高騰や円安の影響」「取引先の発注数量の減少」「新規取引が増えたこと」「資金の効率化や回転率を考慮した取引」とされている。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: なし（原文: 「理由は「取引先」「新規取引」と一般的に記載されており、固有名の記載はない。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「原材料の高騰」「円安の影響」「取引先の発注数量が減少」「新規取引が増えたこと」「資金の効率化や回転率を考慮した取引」と記載されている。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「修正理由では各要因の説明はあるが、要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「原材料の高騰や円安の影響等」「取引先の発注数量が減少」と、「新規取引が増えたこと」「資金の効率化や回転率を考慮した取引を推進」と記載されている。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「修正理由には要因の記述はあるが、要因別の金額や比率は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「昨年度より改革の一環として進めておりました資金の効率化や回転率を考慮した取引を推進することで」と記載されている。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「修正理由は「売上高」「取引先の発注数量」「新規取引」「資金の効率化や回転率を考慮した取引」と説明されている。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由に合併、子会社化、連結範囲の変更に関する記述はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「資金の効率化や回転率を考慮した取引を推進」と記載されているが、上振れ分の投資・費用への充当は記載されていない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「修正理由に工場再編、撤退、拠点整理に関する記述はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は2024年10月15日、対象期間は2023年10月1日から2024年9月30日と記載されている。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2023 年 11 月 14 日に公表した業績予想」と記載され、対象期間は「2023 年 10 月 1 日～2024 年 9 月 30 日」とされている。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2024 年 9 月期通期業績予想数値の修正」および「今回修正予想（B）」と記載されている。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文に配当予想の修正または据え置きに関する記述がない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「増益となる見通しとなりました」「現時点での入手可能な情報に基づく予測が含まれています」「実際の業績が記載の予想数値と異なる可能性があります」と記載されている。」）