# 人件費・運賃上昇による経費増加｜ＪＫホールディングス（9896）の変遷

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## 経過

- FY2019-Q2 初出 「売上高が増加し粗利率も改善しましたが、人件費と運賃の上昇を主因とする経費の増加をカバーし切れず、営業利益は前年同期比３億14百万円減の23億32百万円（同11.9％減）、経常利益は前年同期比４億36百万円減の22億８百万円（同16.5％減）と減益になりました。」 — 人件費と運賃の上昇による経費増加が、粗利率改善後も営業利益・経常利益の減益要因として実際に表れている。 (https://komori.app/company/9896/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「利益面では、売上高が増加する一方、合板売上の粗利率が低下したことに加え、人件費および運賃の上昇を主因とする経費の増加をカバーし切れず、営業利益は前年同期比４億80百万円減の39億69百万円（同10.8％減）、経常利益は前年同期比７億57百万円減の36億90百万円（同17.0％減）と減益になりました。」 — 人件費および運賃の上昇を主因とする経費増加が続き、粗利率低下と合わせて営業利益・経常利益の減益要因となった。 (https://komori.app/company/9896/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「人件費および運賃の上昇を主因とする経費の増加をカバーし切れず、営業利益は前期比26百万円減の49億76百万円（同0.5％減）、経常利益は前期比１億74百万円減の46億65百万円（同3.6％減）となりました。」 — 人件費・運賃上昇による経費増加が通期でも利益を押し下げ、粗利率横ばいの中で営業利益・経常利益の減少要因となった。 (https://komori.app/company/9896/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「利益面では、すべての業種別セグメントで売上高が増加しましたが、株式会社キーテックの山梨合板工場の竣工・稼働に伴う労務費や減価償却費等のコスト先行などから粗利率が低下したことに加え、総合建材卸売事業を中心に人件費および運賃の上昇を主因とする経費が増加しているため、営業利益は前年同期比５億73百万円減の６億49百万円（同46.9％減）、経常利益は前年同期比６億23百万円減の５億69百万円（同52.3％減）と減益になりました。」 — 人件費・運賃上昇による経費増加が続き、山梨合板工場の稼働に伴うコスト先行や粗利率低下とともに減益要因となった。 (https://komori.app/company/9896/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「利益面では、株式会社キーテックの山梨合板工場の竣工・稼働に伴う労務費や減価償却費等のコスト先行などから粗利率が低下したことに加え、総合建材卸売事業を中心に人件費および運賃の上昇を主因とする経費が増加しているため、営業利益は前年同期比１億10百万円減の22億22百万円（同4.7％減）、経常利益は前年同期比１億80百万円減の20億27百万円（同8.2％減）と減益になりました。」 — 人件費・運賃上昇による経費増加は継続して利益を押し下げている。山梨工場のコスト先行も加わったが、減益幅は前四半期より大幅に縮小した。 (https://komori.app/company/9896/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 対処 「また、人件費および運賃が上昇する一方、販売促進費などの経費節減に努め販管費全体の増加を抑えた結果、営業利益は前年同期比２億４百万円増の41億74百万円（同5.2％増）、経常利益は同２億21百万円増の39億12百万円（同6.0％増）と増益になりました。」 — 人件費・運賃の上昇は継続したが、販売促進費などの経費節減により販管費全体の増加を抑え、利益は増益に転じた。コスト上昇リスクへの対応効果が示された。 (https://komori.app/company/9896/filing/2019-q3)
- FY2020 対処 「また、人件費および運賃が上昇する一方、販売促進費などの経費節減に努め販管費全体の増加を抑えた結果、営業利益は前期比１億34百万円増の51億11百万円（同2.7％増）、経常利益は同46百万円増の47億11百万円（同1.0％増）と増益になりました。」 — 人件費・運賃の上昇は続いたが、販売促進費などの経費節減で販管費全体の増加を抑え、営業利益・経常利益は増益となった。コスト上昇の業績影響が前期より緩和された。 (https://komori.app/company/9896/filing/2019-fy)
- FY2025-H1 悪化 「売上は前年同期をほぼ維持し、粗利率も向上しましたが、運賃や人件費の増加を埋めきれず減益となりました。」 — 粗利率が向上したものの、運賃・人件費の増加を吸収できず、総合建材卸売事業の減益要因として実際に表れた。 (https://komori.app/company/9896/filing/2024-h1)
- FY2025 対処 「木材に続いて合板類の市況にも底打ち感が出てきました。このような中、中核のジャパン建材株式会社をはじめ各社各様に、売上のボリュームを確保しつつ、仕入れのコントロールや販売価格の交渉等に努め、売上は前期比増収に転じ、粗利率も上昇傾向を維持していることから、運賃や人件費の増加を埋めて増益を確保しました。」 — 運賃・人件費の上昇は続いたが、仕入れコントロール、販売価格交渉、粗利率上昇により増益を確保し、前中間期に表れたコスト上昇による減益影響が緩和した。 (https://komori.app/company/9896/filing/2024-fy)
- FY2026 悪化 「人件費や運賃の増加をカバーしきれず減益となりました。」 — 人件費・運賃の上昇が、増収および粗利率維持後も減益要因として実際に発生した。 (https://komori.app/company/9896/filing/2025-fy)