# TCFDに基づく気候関連情報開示の準備｜松屋フーズホールディングス（9887）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「2021年６月にはサステナビリティ推進委員会を設立し、ＴＣＦＤに基づく環境影響の開示準備等、サステナビリティを巡る課題への対応を協議・推進する体制構築を行いました。」 — TCFDに基づく環境影響の開示準備を、サステナビリティ推進委員会が協議・推進する取り組みとして初めて独立して確認できる。 (https://komori.app/company/9887/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「当社グループでは、気候変動に伴う短期的（2030年）、中期的（2050年）、長期的（2100年）なリスクと機会を特定し、重要度の評価を行いました。リスク・機会の特定にあたっては、気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）と国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の情報に基づき、移行リスクが顕在化する1.5℃／2℃上昇シナリオ及び物理的リスクが顕在化する4℃上昇シナリオを考慮しました。」 — TCFDに基づく開示準備段階から、2030年・2050年・2100年を対象とする気候リスク・機会の特定と、1.5℃・2℃・4℃シナリオによる重要度評価へ進展した。 (https://komori.app/company/9887/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「1.5℃上昇シナリオで追加コストが大きくなり、2050年の影響は、約36億7,000万円、2024年3月期売上に対して最大約2.9%となる結果となりました。」 — TCFDに基づく気候リスク評価を進め、1.5℃・2℃・4℃シナリオによる炭素税・洪水・高潮の財務影響を試算した。 (https://komori.app/company/9887/filing/2024-fy)
- 2026-06-04 前進 「ＴＣＦＤに基づく環境影響の開示等、サステナビリティを巡る課題への対応を協議・推進する体制構築を行いました。今後も、取り組みの推進及び開示内容の充実について、引き続き実施してまいります。」 — TCFDに基づく環境影響開示について、体制構築を行ったことと、今後の開示内容充実を記載している。 (https://komori.app/company/9887/disclosure/20260602559360)
- FY2026 前進 「1.5℃上昇シナリオで追加コストが大きくなり、2050年の影響は、36億52百万円、2024年3月期売上に対して最大2.37%となる結果となりました。」 — 気候関連リスクの財務影響試算を更新し、炭素税による2050年の影響額を36億52百万円、売上比最大2.37％と開示した。また、2030年の国内連結Scope1・2排出量原単位を2017年比46％以上削減し、2050年ネットゼロを目標としている。 (https://komori.app/company/9887/filing/2025-fy)