# ソレキア（9867） 2024年3月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9867/disclosure/20240422573660
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 77
企業ページ: https://komori.app/company/9867

## 何が変わったか

2024年3月期の連結実績を発表し、売上高・利益はいずれも前年同期を上回った。併せて2025年3月期の通期見通しを示しており、売上高は微増、利益は減少する見込みとしているが、既公表予想の修正ではない。

## 会社が挙げた理由

情報通信機器の供給遅延問題が解消し、民需・公共・ヘルスケアなどの商談が増加したことで、情報通信機器やシステムエンジニアリングサービスが増収となった。利益面では、売上高の増加、システムエンジニアリングサービスの採算性向上、原価率の低減に加え、年金資産の運用改善による退職給付費用の減少が寄与した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 対象決算期: not_disclosed
- 対象期間: not_disclosed
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高23,771,790千円、営業利益998,287千円、経常利益1,028,699千円、親会社株主に帰属する当期純利益699,449千円、１株当たり当期純利益809.33円（2023年3月期）
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 当連結会計年度の特別損失合計は－（減損損失なし）
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2025年3月期の連結業績につきましては、売上高253億円…親会社株主に帰属する当期純利益8億10百万円を見込んでおります。」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2024年3月期は売上高が前年同期比5.9％増、営業利益が61.1％増。2025年3月期は売上高0.5％増、営業利益18.6％減、経常利益20.9％減、純利益22.5％減の見込み。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高は251億78百万円（前年同期比5.9％増）」、「営業利益は16億8百万円（前年同期比61.1％増）」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題が「2024年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、「2025年3月期の連結業績」と記載している。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益「前年同期比61.1％増」、経常利益「前年同期比61.0％増」、親会社株主に帰属する当期純利益「前年同期比49.5％増」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高は251億78百万円（前年同期比5.9％増）」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失」「減損損失」の当連結会計年度欄はいずれも「－」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「情報通信機器の供給遅延問題が解消され、民需、公共、ヘルスケアなど各分野で商談が増加し…増収となった」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「民需、公共、ヘルスケアなど各分野で商談が増加」、「パソコンなどの情報通信機器、システムエンジニアリングサービスなどが増収」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「情報通信機器の供給遅延問題が解消」、「商談が増加」、「システムエンジニアリングサービスの採算性向上」、「原価率が低減」、「退職給付費用の減少3億47百万円」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「退職給付費用の減少3億47百万円」と記載されている一方、他の要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「供給遅延問題が解消され…商談が増加」とする一方、「経費の削減、原価低減に取り組む」と記載している。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の業績につきましては」としたうえで、「退職給付費用の減少3億47百万円」と記載している。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「ＤＸ…への期待や需要は継続しており」、「ＩＴ投資需要は底堅く推移しました」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上高の増加とシステムエンジニアリングサービスの採算性向上などで原価率が低減」と記載され、当期の特別損失は「－」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「ＰＨＣ株式会社メディコム事業部は、2023年４月１日付でウィーメックス株式会社に吸収分割」と記載されているが、当社の連結範囲変更とは記載されていない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「会社は「経費の削減、原価低減」や「受注拡大」について記載しているが、上振れ分の再投資については記載していない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「経費削減、原価低減、既存ビジネスの深耕、新規顧客獲得などは記載されているが、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「2025年3月期…を見込んでおります」、「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります。」」）