# ソレキア（9867） 2022年3月期第3四半期決算短信［日本基準］（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9867/disclosure/20220121570921
種別: 決算
開示日: 2022-02-09
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/9867

## 何が変わったか

第3四半期累計の売上高は前年同期を上回った一方、売上構成の変化で原価率が上昇し、営業利益・経常利益・純利益はいずれも減少した。通期業績予想は2021年5月公表分から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

フィールドサービスは減収となったが、電子デバイス、パソコン、ソフトウェア商品などの情報通信機器やシステムエンジニアリングサービスが増収となった。利益面では、売上構成の変化により原価率が上昇した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":15069711,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":141255,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":152642,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":81768,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"48.1%","前期末":"46.9%"}
- 総資産: {"value":16752853,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":8051110,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed","対前期増減率":"not_disclosed","備考":"2021年5月12日公表の連結業績予想から変更なし"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: フィールドサービスが減収となった一方、電子デバイス、パソコン、ソフトウェア商品等の情報通信機器、システムエンジニアリングサービスが増収となった。利益面では、売上構成の変化により原価率が上昇した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「「2021年５月12日に公表いたしました連結業績予想に変更はございません。」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「連結業績予想に変更はございません。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は、フィールドサービスが減収となりましたが、電子デバイスやパソコン、ソフトウェア商品等の情報通信機器、システムエンジニアリングサービスが増収となったことから、150億69百万円（前年同期は142億97百万円）」および「営業利益は１億41百万円（前年同期は２億88百万円）、経常利益は１億52百万円（前年同期は３億３百万円）」「親会社株主に帰属する四半期純利益は81百万円（前年同期は１億88百万円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高「15,069,711」対前年「14,297,126」、営業利益「141,255」対前年「288,602」（単位：千円）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「141,255」、経常利益「152,642」、親会社株主に帰属する四半期純利益「81,768」（単位：千円）。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2021年５月12日に公表いたしました連結業績予想に変更はございません。」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「首都圏「117,964」（前年「126,303」）、東日本「110,188」（前年「108,527」）、西日本「60,895」（前年「69,743」）（単位：千円）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当期の売上高「15,069,711」、営業利益「141,255」、前年同期の売上高「14,297,126」、営業利益「288,602」（単位：千円）。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は48.1％（前連結会計年度末は46.9％）となりました。」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「本文および添付資料の記載範囲に、営業活動によるキャッシュ・フローの記載を確認できない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「損益面につきましては、売上構成の変化により原価率が上昇し、営業利益は１億41百万円」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「売上構成の変化により原価率が上昇」および「電子デバイスやパソコン、ソフトウェア商品等の情報通信機器、システムエンジニアリングサービスが増収」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「半導体等の不足や原材料価格の上昇」「世界的な半導体供給不足や原油、原材料価格、物流費の高騰」「新型コロナウイルス感染症の再拡大」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「景気の持ち直しが期待されたものの」「今後の動向を注視していく必要があります」「今後も先行き不透明な状況が続くと予想されます」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第３四半期連結累計期間（自2021年４月１日 至2021年12月31日）」および損益計算書の各数値。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界的な半導体供給不足や原油、原材料価格、物流費の高騰、新たな変異株の発生による新型コロナウイルス感染症の再拡大」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「第１四半期連結会計期間の期首から適用し」「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は１億34百万円、売上原価は１億18百万円、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益は15百万円、それぞれ減少しております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「収益認識に関する会計基準等を第１四半期連結会計期間の期首から適用」「時価の算定に関する会計基準等を第１四半期連結会計期間の期首から適用」」）