# テレワーク推進と危機管理による事業継続対応｜英和（9857）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「当社グループは、新型コロナウイルス感染症が拡大した場合でも、従業員や取引先の感染リスクを最大限抑えながら事業を継続できるよう、テレワークの推進や危機管理の徹底に取り組んでおります。」 — 感染症拡大時の事業継続手段として、テレワーク推進と危機管理の徹底を新たに明示している。 (https://komori.app/company/9857/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 前進 「その結果、新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点から、在宅勤務や時差出勤の推進のほか、営業活動においても対面営業の自粛を余儀なくされるなどしました」 — 感染症拡大への対応として、在宅勤務・時差出勤の推進と対面営業の自粛を実施したことを記載している。 (https://komori.app/company/9857/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点から対面営業が制限されたうえ、景気後退による企業収益の悪化など設備投資に対する慎重な姿勢を受け」 — 感染症拡大防止のため対面営業が制限された状況を記載しており、感染症下での事業継続上の制約が続いている。 (https://komori.app/company/9857/filing/2020-q2)
- FY2022 再掲 「新型コロナウイルス感染症が拡大した場合でも、従業員や取引先の感染リスクを最大限抑えながら事業を継続できるよう、テレワークの推進や危機管理の徹底に取組んでおります。」 — 感染症下での事業継続手段として、テレワーク推進と危機管理の徹底を継続している。 (https://komori.app/company/9857/filing/2021-fy)
- FY2025 後退 「新型コロナウイルス感染症のような大規模な感染症が拡大した場合でも、従業員や取引先の感染リスクを最大限抑えながら事業を継続できるよう、危機管理の徹底に取組みます。」 — 従来明示していたテレワーク推進は今回の記載では見られず、感染症下の事業継続手段が危機管理の徹底という表現に整理されている。 (https://komori.app/company/9857/filing/2024-fy)