# 愛眼（9854） 2026年3月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9854/disclosure/20260511521297
種別: 決算
開示日: 2026-05-11
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/9854

## 何が変わったか

連結売上高は前期比2.8％増の15,283百万円となり、営業損益は前期の128百万円の赤字から225百万円の黒字へ、経常損益も黒字化しました。2027年3月期は増収増益を見込む一方、年間配当は未定です。

## 会社が挙げた理由

一部商品の価格改定や品目別売上構成比の変化により売上総利益率が1.2ポイント上昇しました。眼鏡はレンズ付き販売価格の引き上げやレンズオプションの提案販売、補聴器はお試しレンタルやアフターサービスが好調でした。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":15283,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8}
- 営業利益: {"value":225,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":155,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 8.01円
- 売上高営業利益率: 1.5％
- 自己資本比率: {"当期末":85.9,"前期末":86.7}
- 総資産: {"value":14286,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":12276,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":333,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-40,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":0,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2086,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15732,"unit":"百万円","yoy_pct":2.9},"営業利益":{"value":232,"unit":"百万円","yoy_pct":3.1},"経常利益":{"value":311,"unit":"百万円","yoy_pct":3.5},"純利益":{"value":195,"unit":"百万円","yoy_pct":26}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":"未定","change":"未定","change_rate":"未定","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 将来の事業展開・経営体質の強化等を勘案して内部留保に努めるとともに、安定的な配当の維持に努める。数値目標の記載はない。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":173,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":42,"unit":"百万円","対象資産":"大阪府等の店舗及び広告設備（建物及び構築物36百万円、その他5百万円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":25,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":42,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":5,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当事項はありません"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: {"value":21076154,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1669439,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 売上高は既存店を中心とした販売力向上により増収となった。眼鏡はレンズ付き販売価格の引き上げやレンズオプションの提案販売が好調、補聴器はお試しレンタルやアフターサービスが好調だった。売上総利益率は、商品仕入れコストの上昇や割引セール・ポイント付与サービス等の影響があったものの、一部商品の価格改定や品目別売上構成比の変化により1.2ポイント上昇した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および表紙に「2026年3月期 決算短信」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年3月期の連結業績」として通期実績が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は「前期比2.8％増」、営業利益は「前期は営業損失128百万円」から225百万円、経常利益は「前期は経常損失47百万円」から300百万円となっている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は14,863百万円から15,283百万円、営業利益は△128百万円から225百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益225百万円、経常利益300百万円、親会社株主に帰属する当期純利益155百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年3月期営業利益は225百万円、2027年3月期通期営業利益予想は232百万円（前期比3.1％増）と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「「2027年3月期（予想）期末の配当につきましては未定」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の配当性向・純資産配当率は「－」で、利益配分方針は「安定的な配当の維持に努める」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「減損損失42百万円」「投資有価証券評価損5百万円」、特別損失合計47百万円と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失42百万円」と記載され、対象は「大阪府等 店舗及び広告設備」とされている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「眼鏡小売事業は「セグメント利益228百万円（前期はセグメント損失108百万円）」、眼鏡卸売事業は「セグメント損失4百万円（前期はセグメント損失5百万円）」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期「1.5％」、2025年3月期「△0.9％」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2026年3月期85.9％、2025年3月期86.7％と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年3月期333百万円、2025年3月期△155百万円と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「一部商品の価格改定や品目別売上構成比の変化により1.2ポイント上昇」「商品仕入れコストの上昇、割引セールやポイント付与サービス等」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「眼鏡は「前期比で3.3％の増収」、補聴器は「前期比で7.0％の増収」、眼鏡小売事業の売上高は14,930百万円と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「販売力向上」「価格改定」「提案販売」「複合的なメディアを活用した情報発信」「DX推進」「計4店舗を新規出店」「改装を10店舗で実施」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高15,283百万円となりました」と断定する一方、「次期の連結業績予想は…見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年4月1日～2026年3月31日」と記載され、売上高15,283百万円、営業利益225百万円、次期売上高予想15,732百万円などの数値が示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策の動向」「中東情勢等の地政学リスク」「原材料価格の高騰」「為替相場の変動」「物価高の影響」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度の期首より、『海外眼鏡販売事業』の報告セグメント区分を廃止しております。これは、前第2四半期連結会計期間において、海外眼鏡販売事業から撤退したことによるもの」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「4店舗を新規出店」「7店舗を閉店」「改装を10店舗で実施」と記載されている。」）