# 愛眼（9854） 2024年3月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9854/disclosure/20240501580605
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 73
企業ページ: https://komori.app/company/9854

## 何が変わったか

2024年3月期の連結実績を公表し、売上高が増加するとともに、営業損失・経常損失・純損失はいずれも前期より縮小しました。あわせて、次期は売上高15,469百万円、営業利益211百万円、経常利益264百万円、親会社株主に帰属する当期純利益143百万円を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限の撤廃などで対面販売が平時の状態に戻りつつあり、売上高が増加しました。一方、大型商業施設内店舗の客足回復の遅れ、商品仕入コストの上昇、割引セールや品目別売上構成比の変化により売上総利益率は低下しました。LED化による節電、広告宣伝費や改装費用の圧縮など経費コントロールにより、販売費及び一般管理費は減少しました。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":15469,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":211,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":264,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":143,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 対象決算期: 次期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高：14,658百万円、営業損失：△123百万円、経常損失：△59百万円、親会社株主に帰属する当期純損失：△181百万円、１株当たり当期純損失：△9.36円
- 修正の理由: 国内外の経済・金融市場を巡る不確実性が高い状況を前提に、直近の業績動向より可能な範囲で次期の業績予想を行ったもの。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失29百万円、子会社清算損4百万円、特別損失合計33百万円
- 配当予想の修正: 次期の配当は無配を予定。当期も無配。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「当連結会計年度における経営成績は」および「次期の連結業績予想は」と記載している。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題に「決算短信〔日本基準〕（連結）」とあり、「次期の連結業績予想」と記載している。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高は14,658百万円（前期比3.2％増）」と記載している。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 黒字に転じる（原文: 「次期は「親会社株主に帰属する当期純利益143百万円を見込んでおります」とし、当期実績は「親会社株主に帰属する当期純損失は181百万円」と記載している。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失として、減損損失29百万円を計上」と記載し、連結損益計算書でも特別損失合計33百万円を計上している。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「大型商業施設内の店舗を中心に客足の回復がまだ遅く」、「補聴器及びサングラス」、「北京愛眼眼鏡有限公司」と記載している。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「客足の回復」、「商品仕入コストの上昇」、「割引セール等」、「人件費等の運営コストの上昇」、「店舗照明のLED化による節電」などの記載がある。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「要因の説明はあるが、各要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「行動制限の撤廃」、「商品仕入コストの上昇」と、「割引セール等の販売戦略」、「広告宣伝費や改装費用の圧縮」が記載されている。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年５月に感染症法上の分類が５類感染症に変更」、「売上高は14,658百万円（前期比3.2％増）」、「減損損失29百万円」と記載している。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「取り組みを引き続き強化」とする一方、「特別損失として、減損損失29百万円を計上」、「子会社清算損4百万円」と記載している。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「売上総利益率、販売費及び一般管理費、営業損失の説明に加え、「特別損失として、減損損失29百万円を計上」と記載している。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「表題が「2024年３月期決算短信」で、連結会計年度の期間を「至 2024年３月31日」としている。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「直近の業績動向より可能な範囲で次期の業績予想をいたしました」と記載している。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益143百万円を見込んでおります」、「業績に大きな影響を受ける可能性があります」、「無配を予定しております」と記載している。」）