# 卸売事業の粗利率改善｜アークランズ（9842）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q1 初出 「卸売事業の売上高は22億７百万円（前年同期比0.4％増）、営業利益は粗利率の改善等で、２億39百万円（前年同期比26.3％増）となりました。」 — 卸売事業について、粗利率の改善等を背景とする営業利益の増加を記載している。 (https://komori.app/company/9842/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 削除 「卸売事業の売上高は42億58百万円（前年同期比1.2％減）、営業利益は５億12百万円（前年同期比19.0％増）となりました。」 — 当四半期報告書では営業利益の増加は記載されているが、前回の「粗利率の改善等」という要因説明は記載されていない。 (https://komori.app/company/9842/filing/2016-q2)
- FY2018-Q1 その他 「その結果、小売事業の売上高は175億43百万円（前年同期比0.2％減）、営業利益は粗利率の改善もあり11億34百万円（前年同期比0.7％増）となりました。」 — 前四半期まで記載がなかった「粗利率の改善」が、当四半期には小売事業の営業利益増加要因として再び記載されている。 (https://komori.app/company/9842/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 その他 「その結果、小売事業の売上高は357億33百万円（前年同期比0.4％減）、営業利益は粗利率の改善および販管費の減少により22億80百万円（前年同期比9.1％増）となりました。」 — 粗利率の改善に加えて販管費の減少が営業利益の増加要因として記載され、利益改善要因の説明が広がっている。 (https://komori.app/company/9842/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「その結果、小売事業の売上高は523億29百万円（前年同期比0.9％減）となり、営業利益は粗利率の改善および販管費の減少により29億65百万円（前年同期比5.5％増）となりました。」 — 粗利率の改善に加えて販管費の減少が営業利益の増加要因とされ、前四半期に示された利益改善要因が継続している。 (https://komori.app/company/9842/filing/2017-q3)
- FY2018 削除 「卸売事業の売上高は79億40百万円（前期比5.1％減）、営業利益は７億83百万円（同12.7％減）となりました。」 — 当年度は卸売事業の業績結果は記載されているが、従来の「粗利率の改善」という利益改善要因への言及はない。 (https://komori.app/company/9842/filing/2017-fy)
- FY2025-H1 その他 「卸売事業におきましては、前年下期に行った価格改定と取扱い商品の見直しにより売上総利益率が改善した結果、売上高及び営業収入は2,363百万円（前年同期比8.5％減）、営業利益は350百万円（前年同期比997.2％増）となりました。」 — 過去に記載が消えていた卸売事業の粗利率改善が、前年下期の価格改定と取扱い商品の見直しという具体的な要因を伴って再び記載された。 (https://komori.app/company/9842/filing/2024-h1)
- FY2025 再掲 「卸売事業におきましては、前年下期に行った価格改定と取扱い商品の見直しにより売上総利益率が改善した結果、売上高及び営業収入は4,426百万円（前年同期比10.1％減）、営業利益は589百万円（前年同期比87.2％増）となりました。」 — 価格改定と取扱い商品の見直しによる粗利率改善が、前中間期に続き卸売事業の利益改善要因として記載された。 (https://komori.app/company/9842/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 削除 「卸売事業の売上高及び営業収入は2,064百万円（前年同期比12.7％減）、営業利益は236百万円（前年同期比32.5％減）となりました。」 — 卸売事業の業績は記載されているが、従来の価格改定・取扱い商品の見直しによる粗利率改善という要因説明は当中間期には記載されていない。 (https://komori.app/company/9842/filing/2025-h1)
- FY2026 悪化 「卸売事業におきましては、原価率の上昇により売上総利益率が低下し、加えて人件費をはじめとするオペレーションコストの増加もあった結果、売上高及び営業収入は3,891百万円（前年同期比12.1％減）、営業利益は474百万円（前年同期比19.6％減）となりました。」 — 価格改定・取扱い商品の見直しによる粗利率改善の記載から、原価率と人件費等のコスト上昇による粗利率低下・減収減益へ変化した。 (https://komori.app/company/9842/filing/2025-fy)