# 収益認識に関する会計基準等の適用｜ヤマダホールディングス（9831）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 代理人取引、顧客向け販促、保証サービス、工事契約の収益認識方法を変更した。適用により当四半期の売上高は22,044百万円、売上総利益は4,902百万円、期首利益剰余金は31,955百万円減少した。 (https://komori.app/company/9831/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は76,358百万円、売上総利益は11,501百万円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益へ与える影響は軽微であります。また、利益剰余金の当期首残高は31,955百万円減少しております。」 — 収益認識会計基準の適用を継続し、累計期間で売上高763億58百万円、売上総利益115億1百万円、期首利益剰余金319億55百万円の減少影響を開示した。 (https://komori.app/company/9831/filing/2021-q2)
- FY2026-H1 その他 「ポイント施策の強化に伴う「収益認識に関する会計基準」による影響は第３四半期に一巡する見込みであり、以降は明確な業績創出に繋がるものと見込んでおります。」 — LIFE SELECTを中心とするヤマダ経済圏構築に向けたポイント施策の強化により、収益認識基準の売上高・売上総利益への影響が増加したが、第3四半期に一巡する見込みと説明した。 (https://komori.app/company/9831/filing/2025-h1)