# 有形固定資産の減価償却方法変更｜ヤマダホールディングス（9831）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q3 初出 「前連結会計年度に行った経営構造改革や中期経営計画の策定を契機に、有形固定資産の使用状況を検証した結果、その設備投資効果や利益貢献は長期的かつ安定的に推移することが予測されるため、店舗運営コストと売上の対応の観点から、設備投資のコストを毎期平均的に負担させることが会社の経済的実態を合理的に反映させることができると判断し、定額法に変更するものであります。」 — 第1四半期から有形固定資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更。構造改革・中期経営計画を契機とした設備投資の使用実態の検証に基づく変更で、当第3四半期累計の営業利益は791百万円増加した。 (https://komori.app/company/9831/filing/2016-q3)