# 仕入価格上昇分の売価未転嫁による利益圧迫｜マミーマートホールディングス（9823）の変遷

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## 経過

- FY2019-Q3 顕在化 「これは仕入価格上昇分を売価に転嫁し切れていないことや物流コスト増加によるものです。」 — 仕入価格上昇分を売価に転嫁し切れていないことを、当第3四半期累計期間の減益要因として初めて明示している。 (https://komori.app/company/9823/filing/2019-q2)
- FY2022-Q3 再定義 「電気料金、原材料価格高騰による影響がそれを上回り」 — 従来の仕入価格上昇分の売価未転嫁という説明から、原材料価格高騰がローコスト運営による販売費及び一般管理費の削減を上回る形で利益を圧迫する説明へ、要因の示し方が変化している。 (https://komori.app/company/9823/filing/2022-q2)
- FY2023-Q1 再定義 「原材料費の高騰については、お客様の急激な家計負担増加を懸念し、値上げによる対応は抑制しながら、低コストの自社商品開発による仕入負担軽減等の対応を行ってまいりました。」 — 原材料価格上昇による利益圧迫への対応が、単なる売価未転嫁の説明から、値上げ抑制と低コスト自社商品開発による仕入負担軽減という対応を伴う説明へ変化している。 (https://komori.app/company/9823/filing/2022-q3)