# 固定資産の減損リスク｜大丸エナウィン（9818）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「経営環境の悪化による収益性の低下等により投資額の回収が見込めなくなった場合は、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することになるため、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 固定資産の収益性低下による減損を独立した主要リスクとして記載し、設備投資の経済性計算と月次予実管理を対応策としている。 (https://komori.app/company/9818/filing/2019-fy)
- FY2022 顕在化 「連結子会社である㈱キンキ酸器において、南大阪支店の土地を賃借し、建物等を所有しておりましたが、2022年３月の同支店の退去に伴い、貸主との賃貸借契約における原状回復義務の履行（建物の解体等）を行う予定であるため、同支店の建物等の帳簿価額を回収可能価額（備忘価額１円）まで減額し、当該減少額を減損損失（47,852千円）として特別損失に計上いたしました。」 — 固定資産の収益性・回収可能性に関するリスクが、キンキ酸器南大阪支店の退去に伴う47,852千円の減損損失として実際に発生した。 (https://komori.app/company/9818/filing/2021-fy)
- FY2023 顕在化 「当社の連結子会社である㈱太陽プロパンの株式取得時に発生したのれんについて、取得時の事業計画において想定した超過収益力が見込まれなくなったことから、当該のれんの未償却残高の全額を減損損失として計上しております。」 — 固定資産・無形資産の回収可能性に関するリスクが、太陽プロパンののれん107,850千円の減損損失として実際に発生した。 (https://komori.app/company/9818/filing/2022-fy)
- FY2026 再掲 「当社グループが保有する固定資産について、経営環境の悪化による収益性の低下等により投資額の回収が見込めなくなった場合は、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することになるため、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 固定資産の収益性低下による減損リスクと、設備投資の経済性計算・月次予実管理による対応を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/9818/filing/2025-fy)