# 複数事業によるグループ構成｜ストライダーズ（9816）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ストライダーズ）、子会社8社及び関連会社1社により構成されており、ＩＴ関連事業、企業再生再編事業、不動産賃貸管理事業、食品関連事業及びホテル関連事業を主な事業として行っております。」 — IT、企業再生再編、不動産、食品、ホテルの5事業を展開する構造を示している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」 — IT、企業再生再編、不動産賃貸管理、食品、ホテルの事業構成と主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」 — 事業内容に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ストライダーズ）、子会社８社及び関連会社１社により構成されており、ＩＴ関連事業、企業再生再編事業、不動産賃貸管理事業、食品関連事業及びホテル関連事業を主な事業として行っております。」 — 5事業を中心とする子会社・関連会社によるグループ構成を再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」 — 既存の事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 前進 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営む事業の内容については、平成29年９月にインドネシア共和国にあるPT. Citra Surya Komunikasiを子会社化したことにより、新たに「海外関連事業」が加わりました。」 — インドネシアのPT. Citra Surya Komunikasiの子会社化に伴い、従来の5事業に海外関連事業が加わり、報告セグメントにも追加された。 (https://komori.app/company/9816/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営む事業の内容については、平成29年９月にインドネシア共和国にあるPT. Citra Surya Komunikasiを子会社化したことにより、新たに「海外関連事業」が加わりました。」 — インドネシアのPT. Citra Surya Komunikasiの子会社化に伴う海外関連事業の追加を再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再定義 「なお、前連結会計年度より、各事業の量的基準に基づいて、報告セグメントを従来の「ＩＴ関連事業」、「企業再生再編事業」、「不動産賃貸管理事業」、「食品関連事業」、及び「ホテル関連事業」の５区分から、「不動産事業」、「ホテル事業」、「海外事業」の３区分に変更しております。」 — 事業内容自体には重要な変更がない一方、量的基準に基づく報告セグメントは従来の5区分から不動産・ホテル・海外の3区分へ再編され、IT関連事業等は「その他」に含めて表示されている。 (https://komori.app/company/9816/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。なお、第１四半期連結会計期間おいて、連結の範囲および持分法適用の範囲を変更しております。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更はないとする一方、連結範囲・持分法適用範囲の変更を注記している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2020-q1)
- FY2021-Q3 前進 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。なお、第１四半期連結会計期間及び当第３四半期連結会計期間において、連結の範囲および持分法適用の範囲を変更しております。詳細は、「第４経理の状況 １ 四半期連結財務諸表 注記事項（連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更）」に記載のとおりであります。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更はない一方、当第3四半期会計期間末から株式会社アマガサを持分法適用の範囲から除外している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2020-q3)
- FY2021 再掲 「当社グループは、当社(株式会社ストライダーズは事業投資・グループ経営管理)と子会社11社及び関連会社１社により構成されており、不動産事業、ホテル事業及び海外事業を主な事業として行っております。」 — 11社の連結子会社と1社の関連会社から成り、不動産、ホテル、海外を主な事業とする現在のグループ構成を再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「当第２四半期連結会計期間において、連結子会社でありましたPT. Citra Surya Komunikasi株式の一部を譲渡したことにより、連結の範囲から除外しております。この結果、当社グループは、2021年９月30日現在では、当社及び連結子会社10社、持分法適用会社１社により構成されることとなりました。」 — PT. Citra Surya Komunikasi株式の一部譲渡により、同社が連結範囲から外れ、グループ構成は連結子会社10社・持分法適用会社1社となった。 (https://komori.app/company/9816/filing/2021-q2)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 再定義 「当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を「海外事業」から「投資事業」に変更するとともに、従来「その他」に含まれていた連結子会社のＭ＆Ａグローバル・パートナーズ株式会社を「投資事業」へ区分変更しております。」 — PT. Citra Surya Komunikasi株式の一部譲渡による海外事業の重要性低下と、国内外の投資実績の積み上げを踏まえ、報告セグメントを「海外事業」から「投資事業」へ組み替え、国内投資事業をＭ＆Ａグローバル・パートナーズ株式会社、海外投資事業をSTRIDERS GLOBAL INVESTMENT PTE.LTD.が担う構成を示している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2023-q1)
- FY2024 前進 「当社グループは、当社(株式会社ストライダーズは事業投資・グループ経営管理)と子会社９社及び関連会社１社により構成されており、不動産事業、ホテル事業及び投資事業を主な事業として行っております。」 — 有限会社増田製麺の全株式譲渡により連結子会社が減少し、グループは9社の子会社と1社の関連会社から成る3事業構成となった。 (https://komori.app/company/9816/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 前進 「昨年度の有限会社増田製麺に続き、９月に連結子会社のモバイルリンクの株式を第三者に譲渡をして連結から外れることにより、不動産・ホテル・投資の３事業に再構築いたしました。」 — モバイルリンクの株式譲渡・連結除外により、グループの事業構成を不動産・ホテル・投資の3事業へ再構築した。 (https://komori.app/company/9816/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「当社グループは、当社(株式会社ストライダーズは事業投資・グループ経営管理)と子会社７社及び関連会社１社により構成されており、不動産事業、ホテル事業及び投資事業を主な事業として行っております。」 — モバイルリンクの連結除外に続き、株式会社グローバルホールディングスを吸収合併して連結範囲から除外し、子会社7社・関連会社1社による3事業体制となった。 (https://komori.app/company/9816/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動もありません。」 — 事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2025-h1)
- FY2026 前進 「当社グループは、当社(株式会社ストライダーズは事業投資・グループ経営管理)と子会社７社及び関連会社２社により構成されており、不動産事業、ホテル事業及び投資事業を主な事業として行っております。」 — ReLiveの株式譲渡による連結除外後、連結子会社7社・関連会社2社の構成となった。OMUSUBI CAPITAL VCCが持分法適用会社として加わり、3事業体制を維持している。 (https://komori.app/company/9816/filing/2025-fy)
- 2026-07-31 再定義 「なお、当第１四半期連結会計期間より、事業戦略をより明確に表現するため、セグメント名称を「ホテル事業」から「ホテル・地域創生事業」へ変更しております。」 — ホテル事業の名称を「ホテル・地域創生事業」へ変更し、事業戦略の表現を地域創生を含む形に改めている。 (https://komori.app/company/9816/disclosure/20260729502529)
- 2026-08-05 再定義 「ホテル・地域創生事業」 — 3事業体制を維持しつつ、従来の「ホテル事業」を「ホテル・地域創生事業」へ改称し、事業の位置づけを地域創生まで広げている。 (https://komori.app/company/9816/disclosure/20260805509696)