# ストライダーズ（9816） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9816/disclosure/20260514535518
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/9816

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が5.5％増となり、営業利益は314.7％増、親会社株主に帰属する当期純利益は372.2％増と大幅に改善しました。2027年3月期は売上高と純利益の減少を見込む一方、営業利益は200百万円とほぼ横ばいの予想です。

## 会社が挙げた理由

価格体系の見直し、業務効率化、人材投資・AI活用を進めたほか、不動産事業では周辺サービスの拡充、ホテル事業ではインバウンド需要の回復とプライシング戦略が寄与したとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":8213,"unit":"百万円","yoy_pct":5.5}
- 営業利益: {"value":197,"unit":"百万円","yoy_pct":314.7}
- 経常利益: {"value":247,"unit":"百万円","yoy_pct":191}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":205,"unit":"百万円","yoy_pct":372.2}
- １株当たり当期純利益: 23.52円
- 売上高営業利益率: 2.4％
- 自己資本比率: {"当期末":"50.9％","前期末":"44.8％"}
- 総資産: {"value":5516,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2814,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":286,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-263,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-170,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1980,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6770,"unit":"百万円","yoy_pct":-17.6},"営業利益":{"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":1.3},"経常利益":{"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.2},"純利益":{"value":147,"unit":"百万円","yoy_pct":-28.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":5,"revised_forecast":5,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 21.3％（2026年3月期）、29.9％（2027年3月期予想）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"不動産事業":{"value":6850,"unit":"百万円","yoy_pct":6.7},"ホテル事業":{"value":1311,"unit":"百万円","yoy_pct":15.2},"投資事業":{"value":61,"unit":"百万円","yoy_pct":2962.4}}
- セグメント別利益: {"不動産事業":{"value":312,"unit":"百万円","yoy_pct":24.4},"ホテル事業":{"value":98,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed","前年同期":"営業損失30百万円"},"投資事業":{"value":27,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed","前年同期":"営業損失21百万円"}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":108,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":276,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":31979,"unit":"千円"},{"項目":"関係会社株式売却損","value":13134,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"重要な変更":"無","新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 2026年5月1日付で倉敷ロイヤルアートホテルの保有ホテル不動産及び事業を譲渡し、同日付でホテル・アローレの土地・建物・設備を12億5千万円（税抜）で取得しました。倉敷案件では2027年3月期に4〜6億円程度の特別利益を計上する想定です。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（個人投資家向け）
- 期末発行済株式数: 9,712,089株
- 期末自己株式数: 813,509株
- 業績の増減要因: 価格体系の見直し、業務効率化、人材投資・AI活用、不動産事業の周辺サービス拡充、ホテルのインバウンド需要回復及びプライシング戦略により増収増益となりました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高8,213百万円（前年同期比5.5％増）、営業利益197百万円（前年同期比314.7％増）、経常利益247百万円（前年同期比191.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益205百万円（前年同期比372.2％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「2026年３月期 8,213 5.5」「197 314.7」、前年の売上高7,788百万円、営業利益47百万円」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益197百万円」「経常利益247百万円」「親会社株主に帰属する当期純利益205百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「「営業利益200百万円（前年同期比1.3％増）」、当期実績は「営業利益197百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2025年３月期 合計5.00」「2027年３月期(予想) 合計5.00」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「投資有価証券評価損31,979千円」「関係会社株式売却損13,134千円」「特別損失合計45,390千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「「不動産事業…営業利益は312百万円（前年同期比24.4％増）」「ホテル事業…営業利益は98百万円（前年同期は営業損失30百万円）」「投資事業…営業利益は27百万円（前年同期は営業損失21百万円）」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「「2026年３月期…売上高営業利益率2.4％」「2025年３月期…0.6％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「2026年３月期50.9」「2025年３月期44.8」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー286百万円」「前年同期は258百万円の獲得」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「不動産事業の売上高は、レジデンス事業の周辺サービスの拡充を主要因として」「価格体系の見直しや業務の効率化に加え、人材投資およびAI活用」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「取扱件数の増加や案件採算の改善」「事業規模の拡大及び収益性の安定化」「インバウンド需要の回復、プライシング戦略」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「地政学的リスクの継続や資源価格の上昇」及び「価格体系の見直しや業務の効率化」「プライシング戦略による適切な価格設定」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績は…となりました」及び「次期の連結業績の見通しは…を予想しております」「内製化の効果を見込んでおります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年３月期の連結業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」及び各業績数値」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東での紛争激化などの地政学的リスク」「資源価格の上昇」「中東米国情勢の地政学的リスクや中国団体のキャンセル」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象」「2026年５月１日付で…固定資産を譲渡」「同日付で当該固定資産を取得」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（個人投資家向け）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「前年度に表明した『選択と集中』及び『地域創生』を中核とする中期方針のもと、グループ全体として実行フェーズへと本格的に移行した1年」」）