# ストライダーズ（9816） 2026年３月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9816/disclosure/20251107592678
種別: 決算
開示日: 2025-11-10
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/9816

## 何が変わったか

2026年3月期中間期は、売上高が前年同期比2.5％増となり、営業損益・経常損益・最終損益はいずれも赤字から黒字に転換した。通期業績予想は、最近の業績動向を踏まえて修正された。

## 会社が挙げた理由

不動産売買事業の増収、家賃保証事業の堅調さ、ホテル事業におけるインバウンド需要の拡大、稼働率・平均客室単価の上昇、団体営業の強化、プライシングの内製化、DX・AIを活用したレベニューマネジメント、収益基盤の見直しおよびコスト構造の最適化などによる。通期予想の修正理由として、最近の業績の動向等を挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2025年9月30日
- 売上高: {"value":3909,"unit":"百万円","yoy_pct":2.5}
- 営業利益: {"value":98,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":119,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":59,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 6.95円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":46.5,"前期末":44.8}
- 総資産: {"value":5728,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2665,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-17272,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-117790,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":231422,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2214741,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8200,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3},"営業利益":{"value":170,"unit":"百万円","yoy_pct":257},"経常利益":{"value":190,"unit":"百万円","yoy_pct":123.5},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":129.9}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"売上高":{"value":8200,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":170,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":190,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":100,"unit":"百万円"}},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":5,"revised_forecast":5,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":52935,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"計上なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":51,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":29751,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 9712089
- 期末自己株式数: 813499
- 業績の増減要因: 不動産売買事業の売上高・粗利の増加、家賃保証事業の堅調さ、ホテル事業のインバウンド需要拡大による稼働率・平均客室単価の上昇、団体営業の強化、プライシングの内製化、DX・AIを活用したレベニューマネジメント、収益基盤の見直しおよびコスト構造の最適化

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上高は「3,909百万円」、通期予想は「8,200百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は「98百万円」、通期予想は「170百万円」。売上高は「3,909百万円」、通期予想は「8,200百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高3,909百万円（前年同期比2.5％増）、営業利益98百万円（前年同期は営業損失32百万円）、経常利益119百万円（前年同期は経常損失45百万円）、親会社株主に帰属する中間純利益59百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失48百万円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高3,909百万円（前年同期比2.5％増）」「営業利益98百万円（前年同期は営業損失32百万円）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益98百万円」「経常利益119百万円」「親会社株主に帰属する中間純利益59百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「170百万円」「対前期増減率257.0％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2025年3月期 合計5.00円」「2026年3月期（予想）合計5.00円」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「投資有価証券評価損29,751千円」「特別損失合計29,803千円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「セグメント利益は「不動産事業143,969千円」「ホテル事業56,820千円」「投資事業17,200千円」。不動産事業は「前年同期比97.9％増」、ホテル事業・投資事業は前年同期の損失から利益に転換。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期は「売上高3,909,912千円」「営業利益98,826千円」、前年同期は「売上高3,814,144千円」「営業損失32,755千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2026年3月期中間期46.5％」「2025年3月期44.8％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー△17,272千円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「不動産売買事業は、売上高・粗利ともに前年同期をやや上回る」「訪日外国人旅行者の増加などインバウンド需要の拡大」「稼働率・平均客室単価ともに前年を上回る水準」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「団体営業の強化やプライシングの内製化」「DX・AIを活用したレベニューマネジメントの精度向上」などの説明はあるが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「訪日外国人旅行者の回復」「物価上昇や人手不足」「借入コスト上昇の懸念」、自社施策として「会社体制の再構築」「団体営業の強化」「DX・AIを活用したレベニューマネジメント」「コスト構造の最適化」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当中間連結会計期間の業績は…となりました」および「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年4月1日～2025年9月30日」、売上高は「3,909百万円」、通期売上高予想は「8,200百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇や人手不足」「世界経済の成長鈍化や貿易政策リスクの高まり」「借入コスト上昇の懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「対前年中間期増減率」として前年同期の売上高・利益が併記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」」）