# ストライダーズ（9816） 業績予想と実績値との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9816/disclosure/20230515572295
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-05-15
Komoriの読み（0-100）: 81
企業ページ: https://komori.app/company/9816

## 何が変わったか

2022年11月11日に公表した2023年3月期の通期連結業績予想と実績値を比較し、売上高・各利益とも実績が予想を上回った。特に営業利益は予想を112.7％上回った。

## 会社が挙げた理由

主力の不動産事業で、2023年3月期の下期に入居者の動きが想定より活発となり、サブリース契約の中途解約と新規入居者との契約締結に伴う手数料収入が増加したため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":7251,"revised_forecast":7371,"change":119,"change_rate":1.7,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":67,"revised_forecast":143,"change":76,"change_rate":112.7,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":160,"revised_forecast":232,"change":71,"change_rate":44.5,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":104,"revised_forecast":118,"change":13,"change_rate":13.2,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":12.36,"revised_forecast":14.03,"change":"－","change_rate":"－","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2023 年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2022 年 11 月 11 日
- 前期実績: 2022 年３月期：売上高 7,505 百万円、営業利益 △33 百万円、経常利益 205 百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 168 百万円、１株当たり当期純利益 19.91 円 銭
- 修正の理由: 不動産事業で、当連結会計年度の下期にかけて入居者に活発な動きがみられ、サブリース契約の中途解約とこれに伴う新規入居者との契約締結が関連する手数料収入を押し上げたため。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2023 年３月期…の通期連結業績予想と本日公表の実績値との間に差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2023 年３月期通期連結業績予想と実績値との差異（2022 年４月１日～2023 年３月 31 日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「表に売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の「増減額（Ｂ－Ａ）」と「増減率（％）」が記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率（％）」は売上高1.7、営業利益112.7、経常利益44.5、親会社株主に帰属する当期純利益13.2。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「表の増減率は「売上高 1.7」「営業利益 112.7」「経常利益 44.5」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「通期連結業績予想」「通期連結業績予想と実績値との差異」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益の「増減率（％）」は112.7。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の「増減率（％）」は1.7。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「下期にかけては入居者に活発な動きがみられ」「関連する手数料収入を押し上げた」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「主力の事業セグメントの不動産事業」「サブリース契約」「新規の入居者との契約締結」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因1つ（原文: 「「入居者に活発な動きがみられ、サブリース契約の中途解約とこれに伴う新規の入居者との契約締結が関連する手数料収入を押し上げた」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には各業績項目全体の「増減額（Ｂ－Ａ）」と「増減率（％）」があるが、手数料収入増加による影響額の内訳は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「入居者に活発な動きがみられ」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の下期にかけて」および「業績予想に対して 112.7%増加」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「営業利益につきましては…不動産事業におきまして」「関連する手数料収入を押し上げた」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2023 年５月 15 日」、対象期間「2022 年４月１日～2023 年３月 31 日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「差異が生じました」「増加する結果となりました」「増加となりました」。」）