# 人材育成・内部統制の確立によるコア事業強化｜テーオーホールディングス（9812）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「人材育成、内部統制の確立などコア事業の強化」 — コア事業を強化する手段として、人材育成と内部統制の確立を名指ししている。 (https://komori.app/company/9812/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 前進 「当第１四半期連結会計期間の期首に新商品管理システムが本稼働したことから」 — 流通事業の業務管理・内部統制の効率性向上に向け、新商品管理システムの本稼働という具体的な進展を記載している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「この変更は、流通事業の一部において使用する基幹システムの更新を契機に、流通事業全般のシステムの業務管理及び内部統制遂行上の効率性について検討した結果、相対的重要性の低下した個別法適用商品について、事業規模が大きいＤＩＹ用品等の売価還元法適用商品に併せて業務管理システムを統合することとし、第１四半期連結会計期間より新商品管理システムが本稼働したことによるものであります。」 — 第１四半期から本稼働した新商品管理システムについて、業務管理システムの統合および内部統制上の効率性向上を目的とした経緯を詳述している。新たな稼働段階の達成は記載していない。 (https://komori.app/company/9812/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「第１四半期連結会計期間から、売価還元法による低価法に変更しております。この変更は、流通事業の一部において使用する基幹システムの更新を契機に、流通事業全般のシステムの業務管理及び内部統制遂行上の効率性について検討した結果、相対的重要性の低下した個別法適用商品について、事業規模が大きいＤＩＹ用品等の売価還元法適用商品に併せて業務管理システムを統合することとし、第１四半期連結会計期間より新商品管理システムが本稼働したことによるものであります。」 — 新商品管理システムの本稼働と業務管理システム統合について、既述の内容を再掲している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2016-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「事業会社別の業績結果に応じた経営責任を明確化し、経営立て直しを牽引しリーダーシップを発揮できる人材を登用してまいります。また、組織の若返りを図り、多様な価値観を有する人材を活かすダイバーシティ経営を実践してまいります。」 — 人材登用、組織の若返り、ダイバーシティ経営を、経営立て直しと人材育成の具体策として示している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「事業会社別の業績結果に応じた経営責任を明確化し、経営立て直しを牽引しリーダーシップを発揮できる人材を登用してまいります。また、組織の若返りを図り、多様な価値観を有する人材を活かすダイバーシティ経営を実践してまいります。」 — 事業会社別の経営責任、人材登用、組織の若返り、ダイバーシティ経営を対応策として再掲している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「事業会社別の業績結果に応じた経営責任を明確化し、経営立て直しを牽引しリーダーシップを発揮できる人材を登用してまいります。また、組織の若返りを図り、多様な価値観を有する人材を活かすダイバーシティ経営を実践してまいります。」 — 事業会社別の経営責任、人材登用、組織の若返り、ダイバーシティ経営を経営立て直し策として再確認している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 再掲 「持株会社体制における管理部門について、グループ全社最適な整理統合を行い、管理部門を縮小して余剰人員の営業部門への再配置を進めてまいります。」 — 管理部門の整理統合・縮小と余剰人員の営業部門への再配置を、人材配置・組織効率化の施策として再確認している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「持株会社体制における管理部門について、グループ全社最適な整理統合を行い、管理部門を縮小して余剰人員の営業部門への再配置を進めてまいります。」 — 管理部門の整理統合・縮小と余剰人員の営業部門への再配置を継続する方針を再確認している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「持株会社体制における管理部門について、グループ全社最適な整理統合を行い、管理部門を縮小して余剰人員の営業部門への再配置を進めてまいります。」 — 管理部門の整理統合・縮小と営業部門への人員再配置を継続する方針を再確認している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 再掲 「持株会社体制におけるグループ管理・統制のあり方を見直し、全社グループの管理部門を縮小し、余剰人員の営業部門への再配置を進めてまいります。」 — 管理部門の縮小と余剰人員の営業部門への再配置を、構造改革の対応策として再確認している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「持株会社体制における管理部門について、グループ全社最適な整理統合を行い、管理部門を縮小して余剰人員の営業部門への再配置を進めてまいります。」 — 管理部門の整理統合・縮小と余剰人員の営業部門への再配置を、構造改革の対応策として継続している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 再掲 「持株会社体制におけるグループ管理・統制のあり方を見直し、全社グループの管理部門を縮小し、余剰人員の営業部門への再配置を進めてまいります。」 — 管理部門の縮小、グループ管理・統制の見直し、余剰人員の営業部門への再配置を、収益改善策として継続している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「持株会社体制におけるグループ管理・統制のあり方を見直し、全社グループの管理部門を縮小し、余剰人員の営業部門への再配置を進めてまいります。」 — 管理部門の縮小、グループ管理・統制の見直し、余剰人員の営業部門への再配置を、継続企業の前提に関する対応策として再確認している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2022-q2)
- FY2024-Q1 前進 「このような状況のなか、管理部門を縮小するなどグループ管理体制の見直しによるコスト削減を図り、また、コア事業へ注力することにより事業の生産性が向上したことから、当第1四半期連結累計期間において営業利益161百万円（対前年同期比217.7％増）、経常利益138百万円（対前年同期比3,515.1％増）及び親会社株主に帰属する四半期純利益159百万円（前年同期は23百万円の損失）を計上し、収益面で改善されております。」 — 管理部門縮小とグループ管理体制の見直し、コア事業への注力を通じた生産性向上について、営業利益161百万円、経常利益138百万円、親会社株主帰属四半期純利益159百万円という結果を記載している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「このような状況のなか、管理部門を縮小するなどグループ管理体制の見直しによるコスト削減を図り、また、コア事業へ注力することにより事業の生産性が向上したことから、当第２四半期連結累計期間において営業利益265百万円（対前年同期比48.9％増）、経常利益219百万円（対前年同期比134.2％増）を計上しており収益面で改善されております。」 — 管理部門の縮小、グループ管理体制の見直し、コア事業への注力について、営業利益265百万円、経常利益219百万円という第2四半期累計の結果を記載している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「このような状況のなか、管理部門を縮小するなどグループ管理体制の見直しによるコスト削減を図り、また、コア事業へ注力することにより事業の生産性が向上したことから、当第３四半期連結累計期間において営業利益253百万円（対前年同期比76.5％増）、経常利益182百万円（対前年同期比660.4％増）を計上しており収益面で改善されております。」 — 管理部門縮小、グループ管理体制の見直し、コア事業への注力について、営業利益253百万円、経常利益182百万円という第3四半期累計の改善結果を記載している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2023-q3)
- FY2024 再定義 「人的資本を事業活動における価値創造の源泉と位置づけ、その成長のための育成と能力開発、社内環境の整備に継続的に取り組むことで経営戦略・事業戦略の達成とグループの持続的成長を実現していきます。また、ダイバーシティ促進については、雇用形態、年齢、性別に拘わらない採用活動の実施に取り組んでまいります。」 — 従来の人材育成・組織効率化の説明を、人的資本を価値創造の源泉とする考え方、能力開発、社内環境整備、ダイバーシティ促進へと整理している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2023-fy)
- FY2025 後退 「当社は多様性の確保を含む人材の育成及び社内環境整備に関する方針は策定したものの、当社グループが進めているポートフォリオの再構築により組織や人員体制が大きく変動しやすい環境にあり、それに応じた柔軟な組織運営を可能とするため、現時点で測定可能な目標を定めるには至っておりません。具体的な指標及び目標については、今後検討を進めてまいります。」 — 人的資本・多様性に関する方針は策定した一方、測定可能な指標・目標は現時点で未設定とし、今後検討すると説明している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「当社グループは、人材戦略の3つの柱として（1）若手世代への投資（2）子育て世代への支援（3）シニア世代の活躍推進を掲げ、各種施策を推進し、人材確保、人材育成、定着率の向上を目指しております。また、企業価値を向上させるためには、「人」が最大の経営資源であるとの考えのもと、人材への投資を積極的に推進してまいります。」 — 人的資本を価値創造の源泉とする従来の説明に加え、若手世代、子育て世代、シニア世代を対象とする3つの人材戦略の柱を明示した。提出会社及び主要連結子会社について、女性管理職比率、男女賃金差異等の実績値も開示している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2025-fy)