# 新型コロナウイルス感染症の拡大による事業活動・収益確保リスク｜テーオーホールディングス（9812）の変遷

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## 経過

- FY2020-Q3 初出 「新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては以下の要因などにより、当社グループの事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。
・外出自粛による消費者の買い控え
・自動車メーカーによる生産停止
・スポーツクラブの営業停止
・サプライチェーンへの影響による輸入木材の輸入停止」 — 当第３四半期連結累計期間において新たに事業等のリスクとして開示された。外出自粛、自動車メーカーの生産停止、スポーツクラブ営業停止、輸入木材の輸入停止を通じて事業活動・収益確保に影響する可能性を列挙している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 顕在化 「新型コロナウイルス感染症拡大により、外出自粛の影響による来客数が減少したほか、消費の先行き不安などによる大型商品の買い控えなどが影響し、売上高は前年同期を下回りました。」 — 新型コロナウイルス感染症による外出自粛、来客数減少、買い控えが自動車関連事業の減収・損失拡大として実際に発生した。また、デパートの来客数減少やスポーツクラブの会員数回復遅れも記載している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 顕在化 「新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大の影響により、企業収益の悪化、個人消費の低下など景気の先行きは極めて厳しい状況で推移いたしました。」 — 感染症拡大が自動車関連事業の来客数・新車販売減少、建設事業の工事進捗遅れ、スポーツクラブ事業の減収などとして実際に業績へ影響している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 顕在化 「新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大の影響により、企業収益の悪化、個人消費の低下など景気の先行きは極めて厳しい状況で推移いたしました。」 — 感染症拡大が自動車関連事業の来客数・新車販売減少、建設事業の工事進捗遅れ、スポーツクラブ事業の減収などとして実際に業績へ影響している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間（2021年６月１日～2021年８月31日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により、緊急事態宣言の再発出やまん延防止等重点措置の適用があったことから、経済・社会活動への制限が長期化し、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」 — 感染症拡大と経済活動制限が継続し、感染予防関連商品の反動減、各事業の需要・来客への影響として実際に業績へ現れている。 (https://komori.app/company/9812/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 顕在化 「当社グループにおいては、流通事業のホームセンター部門において、前年同期に急増した新型コロナウイルス感染予防関連商品の反動減による影響、自動車関連事業において、世界的な半導体不足による新車の販売時期遅延の影響を受けるなど、厳しい経営環境で推移しました。」 — 感染予防関連商品の反動減と半導体不足による新車販売時期の遅延が、流通・自動車関連事業の実績に影響する形で継続して顕在化している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 顕在化 「当第３四半期連結累計期間（2021年６月１日～2022年２月28日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの感染状況はワクチン接種の普及などから一時期は減少傾向にありましたが、１月以降の感染再拡大により、まん延防止等重点措置が実施されるなど、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」 — 感染再拡大とまん延防止等重点措置が、流通事業の来店客数減少や業績悪化として実際に事業へ影響している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間（2022年６月１日～2022年８月31日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され、社会的経済活動の正常化が見られましたが、オミクロン変異株による感染者数の再拡大、ロシアのウクライナ侵攻に伴うエネルギー価格や原材料価格の上昇に伴い、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 行動制限が緩和された一方、オミクロン変異株による感染再拡大が実際の事業環境として発生し、消費者マインド低下や流通事業の減収減益につながっている。 (https://komori.app/company/9812/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「新型コロナウイルス感染症のオミクロン変異株による感染拡大が収束しない中において、ロシアのウクライナ侵攻及び日米金利差による円安の進行などを要因とした物価上昇により、消費者マインドの低下傾向が継続しており売上高及び営業利益は前年同期を下回りました。」 — 感染拡大の継続と物価上昇が消費者マインド低下を通じて流通事業の減収減益として実際に業績へ影響している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 その他 「新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響は収まりつつあるものの」 — 全体的な感染症影響には収まりつつあるとの変化が示された一方、流通事業ではオミクロン変異株による感染拡大が収束しない状況とされ、事業への影響は継続している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 対処 「新型コロナウイルス感染症が5類感染症へ移行されたことに伴い、個人消費に持ち直しの動きがみられるなど、国内の社会・経済活動は正常化に向けた動きがみられました。」 — 新型コロナウイルス感染症の5類感染症への移行に伴い、個人消費や社会・経済活動に正常化の動きがみられたと記載している。一方、変異株等以外の新たな感染症影響は本 filing で強調されていない。 (https://komori.app/company/9812/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 対処 「当第３四半期連結累計期間（2023年６月１日～2024年２月29日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対する制限緩和により経済活動の正常化が進んだことなどにより景気は緩やかな回復基調で推移しました。」 — 感染症に対する制限緩和により経済活動の正常化が進んだと記載しており、従来の感染症による事業活動制約は緩和方向に示されている。 (https://komori.app/company/9812/filing/2023-q3)
- FY2026-H1 再掲 「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」 — 新型コロナウイルス感染症の拡大による事業活動・収益確保リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/9812/filing/2025-h1)