# 収益認識会計基準の適用による収益認識方法の変更｜ＮＳＤ（9759）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 2022年3月期第1四半期の期首から収益認識会計基準等を適用し、商品販売に係る設置設定作業や株主優待サービスの収益認識方法を変更した。適用により当四半期の売上高は143,622千円減少し、利益剰余金の期首残高は994千円減少した。 (https://komori.app/company/9759/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は264,402千円減少し、売上原価は255,789千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ8,612千円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は994千円減少しております。」 — 第1四半期から適用した収益認識会計基準について、第3四半期累計で売上高264,402千円、営業利益等8,612千円、利益剰余金期首残高994千円の減少となる影響を記載している。 (https://komori.app/company/9759/filing/2021-q3)