# 収益認識会計基準の適用による収益認識方法の変更｜船井総研ホールディングス（9757）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「収益認識会計基準等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 代理人取引は総額表示から仕入先支払額控除後の純額表示へ、プロジェクト取引は業務完了時点の認識から履行義務の充足に係る進捗度に基づく一定期間認識へ変更した。原則として遡及適用し、前第1四半期の売上高は1,410百万円、売上原価は1,383百万円減少した。 (https://komori.app/company/9757/filing/2022-q1)
- FY2022 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識会計基準の適用を通期で継続し、代理人取引の純額表示及びプロジェクト取引の進捗度に基づく期間認識を行っている。 (https://komori.app/company/9757/filing/2022-fy)