# 応用地質（9755） FY2017 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9755/filing/2017-fy
提出日: 2018-03-27
対象期間: 2017-01-01 〜 2017-12-31
企業ページ: https://komori.app/company/9755
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100CN2T.pdf

## 事業

応用地質グループは、応用地質株式会社を中核として、子会社32社および関連会社5社で構成され、主に「調査・コンサルティング事業（地質調査・設計・工事・環境調査・環境アセスメント・自然災害および環境リスク分析事業等）」と「計測機器事業（地質調査用・地震観測用・物理探査用・石油探査用の計測機器・セキュリティ機器の開発・製造・販売）」を営んでいます。国内外に拠点・子会社を有し、地質調査・計測機器の開発・製造・販売を展開。海外にはKINEMETRICS, INC.、GEOMETRICS, INC.、GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS, INC.、ROBERTSON GEOLOGGING LTD.、NCS SUBSEA, INC. などの連結子会社があり、OYO CORPORATION U.S.A.が北米事業の統括を担っています。主要な関係会社としてES等を含む複数が挙げられます。事業セグメントは「調査・コンサルティング事業」「計測機器事業（国内）」「計測機器事業（海外）」の3区分です。今後の見通しとしては、国内外での社会課題解決型の事業展開、AI・クラウド等を活用した新ビジネス基盤の設計、CIM（Construction Information Modeling）等次世代の建設生産システムに向けた地盤三次元探査技術の研究を推進する方針です。中期経営計画「OYO Jump18（2018年～2020年）」では、2019年・2020年に向けた投資・成長戦略を掲げ、グローバル展開・研究開発投資の強化・ICT活用による新サービス開発を推進する方針を掲げています。

## 数字

- 研究開発費: 17億円
- 設備投資: 9億円
- フリーキャッシュフロー: 35億円
- 従業員数: 2,042人

## セグメント

- 調査・コンサルティング事業 / 売上高 354億円 / 営業利益 8億円
- 計測機器事業（国内） / 売上高 28億円 / 営業利益 72百万円
- 計測機器事業（海外） / 売上高 78億円 / 営業利益 -54百万円

## 地域別

- 日本 / 売上高 376億円