# メイテックグループホールディングス（9744） 2027年3月期第2四半期 決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9744/disclosure/20261028558229
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-10-29
Komoriの読み（0-100）: 66
企業ページ: https://komori.app/company/9744

## 何が変わったか

2027年3月期上期は増収・営業増益となった一方、保有施設の減損損失32億円を計上したため中間純利益は大幅減益となった。通期予想は、売上高と純利益を下方修正し、営業利益と経常利益を上方修正した。

## 会社が挙げた理由

売上高の未達・通期予想の下方修正はエンジニア社員数の低迷や稼働時間の低下など、営業利益の増加・上方修正は販売管理費の適切なコントロールによる。中間純利益の減益・下方修正は、保有施設の減損損失が主因。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2027年3月期 第2四半期
- 売上高: {"value":68761,"unit":"百万円","yoy_pct":0.6}
- 営業利益: {"value":10163,"unit":"百万円","yoy_pct":1}
- 経常利益: {"value":10291,"unit":"百万円","yoy_pct":1.2}
- 純利益: {"value":3652,"unit":"百万円","yoy_pct":-47.3}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":14.8,"unit":"%","yoy_change_pt":0.1}
- 販管費: {"value":8387,"unit":"百万円","売上高販管費率":12.2}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":138800,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":20800,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":21000,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":11000,"unit":"百万円"},"EPS":{"value":142.47,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 混在（売上高・中間純利益は期初予想未達、営業利益・経常利益は期初予想超過）
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: 平均対価・稼働人員数・稼働時間、稼働率が記載されている
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: エンジニア社員数はメイテック7,747名、メイテックフィルダーズ4,405名。新卒内定者は2027年4月入社予定がメイテック243名、メイテックフィルダーズ160名。
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":181,"単位":"円","中間":85,"期末":96}
- 配当性向: not_disclosed（利益配分方針として総配分性向100％以内を原則、配当性向の下限値は連結株主資本配当率5％）
- 自己株式取得: PBRが3倍を下回るときに取得を検討する方針。今回はPBRが3倍を超えているため取得しない。具体的な取得枠はnot_disclosed。
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 本店所在地の研修等施設の利用を停止し、速やかに売却する方針、来年の定時株主総会に定款変更議案を上程予定、営業支援システムを全面更改し、月間新規受注の算出ロジックを刷新、2028年4月新卒採用で学生との接点機会を早期化・増強、メイテックフィルダーズの中途採用年間目標を315名へ下方修正し、転職希望者との接点を拡大

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想表には「上半期 実績」「下半期 予想」があるが、「進捗率」の表示はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は期初予想比で若干の未達」「営業利益は…期初予想比」「中間純利益は…期初予想比で減益」と記載。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「表題・表中に「2Q実績」「中間純利益」と記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「該当する「過去最高」「最高益」等の記載はない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「売上高は…下方修正」「営業利益は…上方修正」「当期純利益は…139億円から110億円へ下方修正」「期末配当は、期初公表予想を変えず」と記載。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「売上高前年同期比較」の図に「平均対価,他」「稼働人員数」「稼働時間」と各金額を表示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「エンジニア社員数の減少が主因」「稼働時間の低下が主因」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「エンジニアリングソリューション事業」「エンジニア紹介事業」について売上高・営業利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「連結表に「売上原価」「原価率」「販売管理費」「販売管理費率」を掲載し、「販売管理費を適切にコントロール」と記載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「特別損失3,242百万円」「エンジニア社員数…7,747名、前年差-177名」「稼働時間…8.15、前年差-0.13」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「下半期予想として「稼働率99.0％」「稼働時間8.43h/day」等を掲載。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性」とあるが、リスク額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「通期予想表に「下半期 予想」を掲載し、配当理由として「下半期の純利益見込みが期初公表予想と同等水準」と記載。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「参考資料に「中期計画2028」「成長率予測は…弱含み」「高い利益率を維持していく計画」と記載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「研修等施設…速やかに売却する方針」「営業支援システムを全面的に更改」「定款変更議案を上程予定」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「稼働率」「稼働時間」「エンジニア社員数」「採用状況」「退職率」「トップ10社合計」等を掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「メイテックフィルダーズの稼働率は「+0.5%」だが、エンジニア社員数は「-64」、稼働時間は「-0.10」。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「売上高比較図に「平均対価,他」「稼働人員数」「稼働時間」を掲載。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「エンジニア社員数…7,747」「採用状況…2027年4月…403」と記載。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「エンジニア派遣市場（推定）¥4,000」「MEITEC ¥6,159」「MEITEC Fielders ¥4,239」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「総配分性向は100％以内を原則」「配当性向の下限値は連結株主資本配当率5％」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「PBRが3倍を下回るときに自己株式の取得を検討」「PBRは3倍を超えているため…策は採らない」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「該当する財務目標の数値記載はない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「該当する投資額・研究開発費の記載はない。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2027年3月期第2四半期 決算説明資料」で、目次に「業績サマリー」「業績予想サマリー」を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「会社概要、経営理念、コーポレート・ガバナンスのページがある一方、前半は業績サマリーと業績予想。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」等の記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性」と記載する一方、「下方修正」「上方修正」「売却する方針」と断定的に記載。」）