# メイテックグループホールディングス（9744） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9744/disclosure/20260511523560
種別: 決算
開示日: 2026-05-12
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/9744

## 何が変わったか

2026年3月期は、受注・稼働率が堅調に推移し、売上高と営業利益が増加した。大型研修施設等の売却益もあり純利益は大きく増えた一方、2027年3月期は営業増益を見込むものの、年間配当は196円から181円へ減る見通し。

## 会社が挙げた理由

主要顧客である大手製造業各社が技術開発投資を進めたことで受注と稼働率が堅調に推移した。採用の苦戦や時間外労働の減少等があった一方、前期に計上した大型研修施設の減損損失に対し、当期は同施設等の売却完了により固定資産売却益を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":137686,"unit":"百万円","yoy_pct":3.5}
- 営業利益: {"value":19903,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7}
- 経常利益: {"value":20101,"unit":"百万円","yoy_pct":6.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":15051,"unit":"百万円","yoy_pct":18.1}
- １株当たり当期純利益: 194.96円
- 売上高営業利益率: 14.5%
- 自己資本比率: {"当期末":"54.3%","前期末":"52.1%"}
- 総資産: {"value":89814,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":48764,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":15253,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":13,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-15433,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":52839,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":140800,"unit":"百万円","yoy_pct":2.3},"営業利益":{"value":20500,"unit":"百万円","yoy_pct":3},"経常利益":{"value":20700,"unit":"百万円","yoy_pct":3},"純利益":{"value":13900,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":196,"revised_forecast":181,"change":-15,"change_rate":-7.6,"unit":"円"}
- 配当性向: 100.5%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":276,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":75,"unit":"百万円","対象資産":"エンジニアリングソリューション事業（資産名はnot_disclosed）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":637,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":75,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":26,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社（社名なし）","除外":"0社（社名なし）"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 78000000
- 期末自己株式数: 793291
- 業績の増減要因: 主要顧客である大手製造業各社が次代を見据えた技術開発投資を進めたことから、受注と稼働率は堅調に推移。採用の苦戦を主因にエンジニア社員数は前年同期比で若干減少し、時間外労働の減少等により稼働時間も若干減少した。前期の大型研修施設の減損損失620百万円に対し、当期は同施設等の売却完了により固定資産売却益637百万円を計上。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年３月期 決算短信」とあり、「１．2026年３月期の連結業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は「3.5％」、営業利益は「5.7％」、経常利益は「6.3％」、親会社株主に帰属する当期純利益は「18.1％」増加。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2026年３月期の売上高は「137,686」、営業利益は「19,903」で、対前期増減率はそれぞれ「3.5」「5.7」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「19,903百万円」、経常利益「20,101百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「15,051百万円」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年３月期営業利益は「19,903百万円」、2027年３月期通期予想は「20,500百万円（3.0％）」。」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2026年３月期の年間配当は「196.00」、2027年３月期（予想）は「181.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「「当第４四半期に当該施設等の売却が完了したため、６億37百万円の特別利益を計上しました」。」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 75百万円」と記載され、セグメント情報ではエンジニアリングソリューション事業に「75」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「エンジニアリングソリューション事業は営業利益「7.5％増益」、エンジニア紹介事業は「17.5％減益」、その他は「82.1％増加」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2026年３月期「14.5％」、2025年３月期「14.2％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年３月期「54.3％」、2025年３月期「52.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「15,253百万円」で、前連結会計年度の「13,448百万円」から「18億４百万円増加」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「主要顧客である大手製造業各社が、次代を見据えた技術開発投資を進められたことから、受注と稼働率は堅調に推移しました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「前年同期比46億17百万円（3.5％）増収」や「エンジニア社員数は、12,103名（前年３月末比▲44名、▲0.4％）」、MTの稼働率「98.5％」などが記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「不安定な海外情勢」や「大手製造業各社が…技術開発投資」、自社側として「採用の苦戦」「新入社員および既存社員の配属を促進」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「「現在の経済見通しは不確実性が非常に高いため、業績予想の精度は従前に比して低下している」と記載され、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」としている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年３月期の連結業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」として各利益の金額・増減率を示し、「2027年３月期」の通期予想も記載している。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「重要な要因には、既に公表している有価証券報告書等で記載した『事業等のリスク』に係る事項があります」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」「新規 －社」「除外 －社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「エンジニア社員数…12,103名」「MTは98.5％、MFは97.2％」「MTは8.36h/day、MFは8.22h/day」。」）