# 活力ある組織構築と幅広い人材育成｜アイネス（9742）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「さらに、技術、プロジェクト管理、マネジメント、国際化などの面で、高収益企業を支える幅広い人材の育成を図ってまいります。」 — 技術、プロジェクト管理、マネジメント、国際化を対象とする人材育成と、社内コミュニケーション活性化を掲げている。 (https://komori.app/company/9742/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「「仕事に厳しく、人に優しい職場づくり」に向け、社内のコミュニケーションを活性化し、活力ある組織体制を構築いたします。さらに、技術、プロジェクト管理、マネジメント、国際化などの面で、高収益企業を支える幅広い人材の育成を進めます。」 — 活力ある組織づくりと、技術・プロジェクト管理・マネジメント・国際化に関する人材育成を再確認した。 (https://komori.app/company/9742/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「また、新たに「働き方改革推進本部」を発足し、優秀な人材の確保・育成と、生産性の向上のための取り組みに着手しました。」 — 働き方改革推進本部を新設し、人材の確保・育成と生産性向上の取り組みに着手した。 (https://komori.app/company/9742/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当期より「働き方改革推進本部」を発足し、ダイバーシティやテレワーク推進など、時代の流れに適合した働き方への転換を図り、優秀な人材の確保・育成と、生産性向上のための様々な取り組みを開始しました。」 — 働き方改革推進本部の下で、ダイバーシティやテレワーク推進、人材の確保・育成、生産性向上の取り組みを継続している。前四半期の発足・着手から新たな完了実績は示されていない。 (https://komori.app/company/9742/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当事業年度より「働き方改革推進本部」を発足し、ダイバーシティやテレワーク推進など、時代の流れに適合した働き方への転換を図り、優秀な人材の確保・育成と、生産性向上のための様々な取り組みを開始しました。」 — 働き方改革推進本部の下で、ダイバーシティやテレワーク推進、人材の確保・育成、生産性向上の取り組みを継続している。新たな完了実績は示されていない。 (https://komori.app/company/9742/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「テレワークやオフィスのフリーアドレス化の推進など、時代の流れに適合した働き方への転換を図り、優秀な人材の確保・育成と、生産性向上のための様々な取り組みを強化しました。」 — 働き方改革推進の下で、テレワーク、フリーアドレス化、人材の確保・育成、生産性向上を継続・強化した。 (https://komori.app/company/9742/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「「働き方改革」による活力ある組織構築と人材育成
「仕事に厳しく、人に優しい職場づくり」に向け、社内のコミュニケーションを活性化し、活力ある組織体制を構築いたします。さらに、技術開発、プロジェクト管理、組織マネジメント、国際化などの面で、高収益企業を支える幅広い人材の育成を進めます。」 — 働き方改革、コミュニケーション活性化、活力ある組織づくりと、技術開発等の幅広い人材育成を継続している。 (https://komori.app/company/9742/filing/2018-fy)
- FY2020 前進 「オフィス移転に合わせてテレワーク導入を推進し、社内ネットワークの構築、社員向けのパソコン、スマートフォンなどの社内設備・ITインフラの大幅な拡充などへ投資いたしました。」 — テレワーク導入、社内ネットワーク構築、パソコン・スマートフォン等のITインフラ拡充を具体的に進めた。設備投資額は1,163百万円であった。 (https://komori.app/company/9742/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 前進 「当社におきましては、国内での感染拡大以降、対面での営業活動の抑制など顧客、取引先、従業員への感染リスクを回避する体制を整えると同時に、社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保など、ニューノーマル時代に対応した体制の構築に注力してまいりました。」 — 従来の働き方改革・テレワーク方針が、テレワーク、時差出勤、会議のオンライン化、ソーシャルディスタンス確保という感染拡大下の具体的な体制整備に進展した。 (https://komori.app/company/9742/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当社におきましては、国内での感染拡大以降、対面での営業活動の抑制など顧客、取引先、従業員への感染リスクを回避する体制を整えると同時に、社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保など、ニューノーマル時代に対応した体制の構築に注力してまいりました。」 — テレワーク、時差出勤、会議のオンライン化、ソーシャルディスタンス確保など、感染拡大下の働き方・体制整備を継続している。 (https://komori.app/company/9742/filing/2020-q2)
- FY2021 前進 「DX市場に対応し課題解決のために新たな発想を持ち込み、周囲と共創できる人財の確保と育成に取り組んでいます。」 — 従来の幅広い人材育成方針が、DX市場への対応と共創を担う人財の確保・育成へ具体化した。 (https://komori.app/company/9742/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 再掲 「このような状況下、当社におきましては、引き続き対面での営業活動の抑制など顧客、取引先、従業員への感染リスクを回避するとともに、社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保、サテライトオフィスの整備など、ニューノーマル時代に対応した体制を継続してまいりました。」 — テレワーク、時差出勤、会議のオンライン化、ソーシャルディスタンス確保に加え、サテライトオフィス整備を含むニューノーマル対応を継続している。 (https://komori.app/company/9742/filing/2021-q2)
- FY2022 前進 「2020年10月から導入した、社員が自律的に働く時間や場所を選択できる「新しい働き方」を推進していきます。多様な社員が働くことのできるインフラを整備し、生産性の向上とワークライフバランスを実現します。また、Ｇｏｌｄ（シングルスター）に認定された「ｉＣＤ（ｉコンピテンシ ディクショナリ）」などのＩＴ人材育成指標を活用し、人材育成・タレントマネジメントを推進します。」 — 働き方改革を「新しい働き方」として継続し、iCDなどの人材育成指標とタレントマネジメントを具体的な手段として示した。 (https://komori.app/company/9742/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 前進 「このような環境下、当社では、人材育成・タレントマネジメントの強化に積極的に取り組んでおり、2016年よりＩＴ人材育成の指標として導入活用している「ｉＣＤ（ｉコンピテンシ ディクショナリ）」についての取り組みと成果が評価され、2022年４月に「ｉＣＤ活用企業認証制度※」のＧｏｌｄ（シングルスター）に認証されました。」 — IT人材育成とタレントマネジメントの取り組みについて、iCD活用企業認証制度のGold（シングルスター）認証という具体的な成果を2022年4月に得たと記載した。 (https://komori.app/company/9742/filing/2022-q1)
- FY2023 前進 「経営戦略・事業戦略を実現するための人材戦略として、①人材の育成、②新しい働き方の推進、③多様な人材の交流促進の３つを柱としています。」 — 人的資本施策を3本柱として整理し、iCDによる年1回の育成効果可視化、人材ポートフォリオ分析、DX人材育成研修の累計受講者382名、一人当たり研修時間113.6時間などの指標を開示した。女性管理職比率は12.2％、男性育児休業取得率は93.3％となった。 (https://komori.app/company/9742/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「また、人的投資として「人材の育成」「新しい働き方の推進」「多様な人材の交流促進」に引き続き取り組むことにより、社員一人ひとりが輝き、持続的に成長し、活躍することのできる環境・風土を醸成し、サステナブルな経営を推進してまいります。」 — 人材育成、新しい働き方、多様な人材の交流促進を人的投資の3本柱として継続した。新たな完了実績や数値目標は示されていない。 (https://komori.app/company/9742/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「人材育成の面では、デジタル庁が推進するガバメントクラウドに採択されているアマゾン ウェブ サービス ジャパン合同会社の「AWS Japan Certification Award 2022」において、当社の積極的な社員教育や認定資格取得状況が評価され、「Rising Star of the Year」を受賞するなど、育成施策に着実に取り組んでいます。」 — 社員教育・認定資格取得の取り組みについて、「Rising Star of the Year」の受賞という具体的な成果を記載した。 (https://komori.app/company/9742/filing/2023-q2)
- FY2024 前進 「ＩＴ人材育成指標である「ｉＣＤ（ｉコンピテンシ ディクショナリ）」を活用し、社員一人ひとりがスキル開発計画を作成し、上司と計画を共有しています。更に今後、社員全員が中長期的なキャリアプランを作成、共有することで自律的にキャリアをデザインするとともに、業務戦略に基づく人材ニーズに応じた戦略的配置を進めてまいります。なお、人材育成に関する指標においては、一人当たり研修時間は４時間増加し、117.6時間となりました。」 — 人材育成・タレントマネジメントを、iCDによるスキル開発計画、全員のキャリアプラン、戦略的配置へ具体化した。一人当たり研修時間は117.6時間、DX人材育成研修の累計受講者数は498名となった。 (https://komori.app/company/9742/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 前進 「また、サステナブル経営の実現に向けた「人的資本投資」では、人材を人財として捉え、外部人材の登用・活用による当社事業戦略の推進、専門職人材の育成・リスキル、シニア人材の活用を進めております。」 — 人的資本施策を、外部人材の登用・活用、専門職人材の育成・リスキル、シニア人材の活用へ具体化している。 (https://komori.app/company/9742/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「2025年４月に事業の創出・推進に貢献する人材の早期成長を促進し、また重点的な育成を可能とする人事制度に刷新して専門職等級を軸とする等級体系を構築しました。」 — 人的資本施策が、専門職等級を軸とする人事制度への刷新、専門職の早期育成・登用、若手専門職の高度職務への挑戦制度へ具体化した。研修時間は117.8時間、DX人材育成研修受講者数は累計582名となった。 (https://komori.app/company/9742/filing/2024-fy)
- 2026-03-23 悪化 「2027 年３月期にピークを迎える約 60 団体超の稼働に向けた関連コスト約 10 億円の増加に伴う営業利益の予想の修正」 — 大型プロジェクトについて、今後の稼働に向けた関連コスト約10億円の増加を織り込み、営業利益予想を修正した。不調プロジェクトに関する収益面の状況が悪化している。 (https://komori.app/company/9742/disclosure/20260318584774)
- 2026-05-07 悪化 「損益面においては、各分野の減収や自治体システム標準化対応の原価率悪化及び受注損失引当金の計上等により、営業損失は６億47百万円（前期は35億36百万円の営業利益）となりました。」 — 標準化対応の原価率悪化に加え、受注損失引当金488百万円を計上し、営業損失に転じた。品質向上・不調プロジェクト抑制の収益面はさらに悪化している。 (https://komori.app/company/9742/disclosure/20260331594058)
- 2026-05-22 前進 「品質の高度化ならびに万全な移行体制を構築すべく相当なコストを織り込み、2026年度以降の移行計画の見直しも行いました。」 — 品質高度化と移行体制の構築、移行計画の見直しを実施したと記載している。 (https://komori.app/company/9742/disclosure/20260521543863)
- FY2026 前進 「また、2026年度からは、ｉＣＤのタスクレベル診断結果やスキル開発プランニングを人事評価の目標計画および振り返りと直接連動させる仕組みを開始いたしました。」 — 人材育成が、iCDのタスクレベル診断・スキル開発計画と人事評価を直接連動させる仕組みへ進展した。研修時間124.3時間、研修費用469千円、女性管理職比率13.4％などの指標も開示した。 (https://komori.app/company/9742/filing/2025-fy)
- 2026-10-30 対処 「今期は、第２四半期までに６団体（累計14団体）の稼働を迎えました。年末年始に控える本稼働ピークに向けて各拠点での移行体制を万全に整えています。」 — 標準化対応について、累計14団体の稼働と本稼働ピークに向けた移行体制の整備を記載した。 (https://komori.app/company/9742/disclosure/20261029559151)
- FY2027-H1 前進 「サステナブル経営の実現に向けた人的資本投資として、2026年度よりエンジニアの持つ専門性伸長度を年に２回測定・評価することとし、事業戦略と連動した人材育成状況を適切に把握しています。」 — 人的資本施策が、エンジニアの専門性伸長度を2026年度から年2回測定・評価し、事業戦略と人材育成を連動させる運用へ進展した。 (https://komori.app/company/9742/filing/2026-h1)
