# 競合激化とソフトウェア開発需要減少のリスク｜アイ・エス・ビー（9702）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「他社との更なる競合の激化が生じた場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、景気低迷等によるソフトウェア開発需要の減少が生じた場合は、技術者の稼働率や受注単価が低下し、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 競合激化や景気低迷による需要減少が、稼働率・受注単価・業績に影響する可能性をリスクとして列挙している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2016-fy)
- FY2017-Q3 顕在化 「一方、「携帯端末」、「公共」、「金融」については、IT技術者不足や開発案件の縮小の影響を受け、前年同四半期を下回りました。」 — 開発案件の縮小が複数分野の売上を前年同四半期比で下回らせたと記載しており、需要減少リスクが実際の業績に表れている。 (https://komori.app/company/9702/filing/2017-q2)
- FY2017 再掲 「当社グループは開発業務において、子会社が行うオフショア開発やニアショア開発によるコストの削減や高度な技術力の提供で対処する方針ですが、他社との更なる競合の激化が生じた場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 競合激化リスクを継続して開示し、オフショア・ニアショアによるコスト削減と高度な技術力提供を対処方針としている。 (https://komori.app/company/9702/filing/2017-fy)
- FY2018-Q3 顕在化 「一方、「携帯端末」は、スマートフォン開発業務や検証業務の減少をアプリ開発業務で補うべく取り組んでおります。」 — スマートフォン開発業務・検証業務の減少が実際に生じており、アプリ開発業務による補完策を進めている。 (https://komori.app/company/9702/filing/2018-q3)
- FY2018 顕在化 「一方、「携帯端末」、「モバイルインフラ」、「金融」については、市場規模や開発案件の縮小による受注量の減少を、アプリ開発業務等の他の業務で補うべく注力してまいりましたが、IT技術者不足による影響は大きく、前連結会計年度を下回りました。」 — 市場規模・開発案件の縮小による需要減少が、技術者不足とともに複数分野の前年同期比減少として実績化している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2018-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「「携帯端末」、「モバイルインフラ」は、期首計画は、達成したものの、主要メーカのスマートフォン開発費削減や基地局開発の業務の低コスト化の影響により、前年四半期に比べ売上高は減少致しました。」 — スマートフォン開発費削減や基地局開発の低コスト化が、携帯端末・モバイルインフラの前年同期比売上減少として実績化している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 顕在化 「一方で「携帯端末」は、メーカーによるスマートフォンの開発機種の減少の影響等をアプリ開発業務で補うべく注力してまいりました。「モバイルインフラ」は、基地局の開発縮小の影響が大きく、前年同四半期を下回る結果となりました。」 — スマートフォンの開発機種減少と基地局開発縮小が実際に発生し、携帯端末・モバイルインフラ分野の売上に影響している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 顕在化 「一方で「携帯端末」は、メーカによるスマートフォンの開発機種の減少、「モバイルインフラ」は、基地局の開発縮小の影響が大きく、前年同四半期を下回る結果となりました。」 — スマートフォンの開発機種減少と基地局開発縮小が実際に発生し、携帯端末・モバイルインフラの売上が前年同期を下回る結果につながっている。 (https://komori.app/company/9702/filing/2019-q3)
- FY2019 顕在化 「一方、「携帯端末」、「モバイルインフラ」、「公共」、「金融」については、市場規模や開発案件の縮小による受注量の減少の影響を受け売上高は、新規連結会社の影響を除くと、前年同期を下回る結果となりました。」 — 市場規模や開発案件の縮小が、複数分野の受注量・売上高の前年同期比減少として実績化している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2019-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「一方、「携帯端末」は、主要メーカのスマートフォンの新規開発機種の減少や開発費の削減、「モバイルインフラ」は、基地局開発業務の低コスト化の影響により、前年同四半期に比べ売上高は減少いたしました。」 — スマートフォンの新規開発機種減少・開発費削減および基地局開発業務の低コスト化が、携帯端末・モバイルインフラの売上高減少として引き続き実績化している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2020-q1)
- FY2020-Q3 顕在化 「一方、「携帯端末」は、モバイル端末管理ソフトの開発業務は増加しましたが、主要メーカのスマートフォンの新規開発機種の減少や開発費削減の影響は大きく、前年同四半期に比べ売上高は減少いたしました。」 — スマートフォンの新規開発機種減少・開発費削減が、携帯端末分野の前年同期比売上高減少として引き続き実績化している。一方、モバイル端末管理ソフトの開発業務は増加している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2020-q3)
- FY2021-Q3 顕在化 「「モビリティソリューション」は、車載については半導体不足の影響が現れ始めておりますが、新規ユーザー獲得に注力したことに加え、5G関連業務が堅調に推移し、売上高は、増加いたしました。
「ビジネスインダストリーソリューション」は、一部、プライム案件の開発中止による影響を受けましたが、既存ユーザーを中心に堅調に推移し、売上高は、増加いたしました。」 — 半導体不足による車載業務への影響と、プライム案件の開発中止が実際の事業運営に現れたと記載している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2021-q3)
- FY2022-Q1 顕在化 「半導体不足による機会損失の影響を大きく受けました。一方でリカーリングビジネスは堅調に推移いたしました。また、半導体不足の影響を受けない新アイテムの取り扱いを増強いたしましたが、売上高は、前年同四半期に比べ減少いたしました。」 — 半導体不足による機会損失がセキュリティシステム事業で実際に発生し、売上高減少につながったと記載している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 顕在化 「「エンタープライズソリューション」は、金融系は既存顧客のニーズに細かく対応し、受注が堅調に推移いたしました。一方、インフラ系は半導体不足の影響を受け、機器更改の受注は伸び悩み減少いたしましたが、売上高は前年同四半期に比べ増加いたしました。」 — 半導体不足がインフラ系の機器更改受注の伸び悩み・減少として実際の受注に影響していると記載している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「5G関連業務は基地局業務のピークは越え、開発規模は縮小傾向にあるものの、売上高は前年同四半期に比べ増加いたしました。一方、インフラ系は引き続き半導体不足の影響を受けており、機器更改の受注は伸び悩み減少いたしました。」 — 基地局業務のピーク越え・開発規模の縮小傾向と、半導体不足によるインフラ機器更改受注の減少が継続している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2022-q3)
- FY2023-Q1 対処 「競合他社に半導体不足による欠品の影響が残る中、多くの製品で部材確保を進めていたことが奏功しました。結果、販売活動を優位に展開できたことを受け、またリカーリングビジネスも底堅く推移したことで、売上高は、前年同四半期に比べ大幅に増加いたしました。」 — 競合他社に半導体不足による欠品が残る中で部材を確保し、販売活動を優位に展開できたと記載している。競合激化リスクへの対応状況が改善方向に示されている。 (https://komori.app/company/9702/filing/2023-q1)
- FY2024 対処 「当該リスクに対し、当社グループは、新たな開発手法等を用いた生産性向上、プロジェクト管理強化による不採算・低採算プロジェクトの発生抑止抑制、子会社が行う海外や国内でのリモート開発などによるコストの削減、適正な組織編成と教育投資による人材強化などで対処する方針です。」 — 競合激化・需要減少リスクへの対応として、生産性向上、プロジェクト管理、国内外のリモート開発、組織編成、教育投資を明示している。 (https://komori.app/company/9702/filing/2024-fy)