# 退職給付に係る費用処理年数の変更｜ＤＴＳ（9682）の変遷

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## 経過

- FY2024-Q1 初出 「退職給付に係る会計処理における数理計算上の差異および過去勤務費用の費用処理年数について、従来、従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数として数理計算上の差異の費用処理年数は12～15年、過去勤務費用の費用処理年数は12年で費用処理していましたが、平均残存勤務期間がこれを下回ったため、当第１四半期連結会計期間より数理計算上の差異の費用処理年数を10～12年、過去勤務費用の費用処理年数を10年にそれぞれ変更しています。なお、この変更による当第１四半期連結累計期間の損益に与える影響は軽微です。」 — 平均残存勤務期間の短縮を理由に、当第1四半期連結会計期間から数理計算上の差異および過去勤務費用の費用処理年数を変更した。 (https://komori.app/company/9682/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「平均残存勤務期間がこれを下回ったため、第１四半期連結会計期間より数理計算上の差異の費用処理年数を10～12年、過去勤務費用の費用処理年数を10年にそれぞれ変更しています。なお、この変更による当第２四半期連結累計期間の損益に与える影響は軽微です。」 — 前四半期から適用した退職給付に係る費用処理年数の変更と、損益への影響が軽微であることを再確認している。 (https://komori.app/company/9682/filing/2023-q2)