# ＤＴＳ（9682） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9682/disclosure/20260430515331
種別: 決算
開示日: 2026-05-01
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/9682

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高・営業利益・経常利益・純利益がいずれも前年同期を上回った。2027年3月期も増収増益を見込むが、営業利益の伸び率は3.4％と前期実績より鈍化する見通し。

## 会社が挙げた理由

売上高の増加で売上総利益が増えたことに加え、販売費及び一般管理費が減少したため。セグメントでは、テクノロジー＆ソリューションの複数案件と、プラットフォーム＆サービスのデータセンター向け生成AIインフラ構築・運用分野が好調だった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":135213,"unit":"百万円","yoy_pct":7.4}
- 営業利益: {"value":16434,"unit":"百万円","yoy_pct":13.4}
- 経常利益: {"value":16940,"unit":"百万円","yoy_pct":9.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":11644,"unit":"百万円","yoy_pct":9.5}
- １株当たり当期純利益: 72円94銭
- 売上高営業利益率: 12.2％
- 自己資本比率: {"当期末":74.5,"前期末":72.2}
- 総資産: {"value":85248,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":64691,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":8929,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":92,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-8089,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":29381,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":142000,"unit":"百万円","yoy_pct":5},"営業利益":{"value":17000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.4},"経常利益":{"value":17350,"unit":"百万円","yoy_pct":2.4},"純利益":{"value":11700,"unit":"百万円","yoy_pct":0.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"127円（2025年3月期実績）","revised_forecast":"148円（2026年3月期、株式分割を考慮しない場合。分割後ベース37円）","change":"21円増配（株式分割考慮前）","change_rate":16.5,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 50.7％
- 株主還元方針: 配当性向50％以上、総還元性向70％以上
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":843,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":0,"unit":"百万円","対象資産":"該当事項なし"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":13,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":67,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":5,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社株式売却損","value":129,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な変更は無（新規・除外の社数・社名はnot_disclosed）
- 重要な後発事象: 2026年5月1日開催の取締役会で、自己株式を最大505万株、取得価額総額最大50億円で2026年5月2日から9月18日まで取得し、取得した全株式を2026年9月30日に消却することを決議。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":163954928,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":4614875,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 売上高の増加により売上総利益が4.6％増加し、販売費及び一般管理費が4.6％減少した。テクノロジー＆ソリューションでは基幹システム刷新、クラウド基盤更改・サイバーセキュリティ対策などが順調に推移し、プラットフォーム＆サービスではデータセンター向け生成AIインフラ構築・運用分野などが好調に推移した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」で、連結業績の対象期間は2025年４月１日から2026年３月31日。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上高 135,213 7.4」「営業利益 16,434 13.4」「経常利益 16,940 9.6」「親会社株主に帰属する当期純利益 11,644 9.5」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2026年3月期の売上高は135,213百万円、営業利益は16,434百万円で、前年同期はそれぞれ125,908百万円、14,489百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益16,434百万円、経常利益16,940百万円、親会社株主に帰属する当期純利益11,644百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2027年３月期の連結業績の見通しは、次のとおりです」として通期予想を記載しているが、業績予想の修正に関する記載はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「当初の業績予想を上回りましたので、配当予想から２円増配し、１株当たり22円とする予定です」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2027年3月期営業利益予想は17,000百万円、対当期増減率は3.4％。2026年3月期実績は16,434百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「当該株式分割を考慮しない場合の2026年３月期の期末配当金は88円00銭、年間配当金は148円00銭」「2025年３月期」の年間配当は127円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向を50％以上、総還元性向を70％以上とする株主還元を実行」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計80百万円、特別損失合計135百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書の減損損失は「－」、報告セグメントごとの減損損失も当連結会計年度は「該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「セグメント利益は、業務＆ソリューション7,507百万円、テクノロジー＆ソリューション5,478百万円、プラットフォーム＆サービス3,442百万円。前年同期はそれぞれ6,802百万円、4,583百万円、3,092百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「「売上高営業利益率」は2026年3月期12.2％、2025年3月期11.5％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年3月期74.5％、2025年3月期72.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年3月期8,929百万円、2025年3月期9,181百万円。「得られた資金が２億51百万円減少」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「自治体向け消防システム更改案件は拡大」「基幹システム刷新、証券会社のクラウド基盤更改・サイバーセキュリティ対策案件…が順調に推移」「データセンター向け生成AIインフラ構築および運用分野などが好調に推移」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメント別売上高として各セグメントの金額と前年同期比を記載している一方、案件別の増減寄与額は記載していない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「フォーカスビジネスの進化と堅守ビジネスの深化」「戦略的アライアンスの実行」「グループ経営基盤の強化」を3つの柱として推進。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は…となりました」と記載する一方、予想について「種々の不確実な要因の影響を受けます」「実際の売上高と利益は…異なる場合があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の期間と、売上高135,213百万円、営業利益16,434百万円などの数値を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の影響」「アメリカの通商政策をめぐる動向」「価格面での競争激化」「生成AIの急速な進化」「人材確保が想定どおりに進まない場合」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2025年10月１日を効力発生日として、普通株式１株につき４株の割合で株式分割」「年間配当金合計は『－』と記載」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象　自己株式の取得および消却」「2026年５月１日開催の取締役会において…決議しました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2028年３月期までに売上高に占めるフォーカスビジネス売上高の比率57％を目標」「当連結会計年度のフォーカスビジネス売上高比率は62.9％」「2030年度におけるAIおよび生成AI関連の売上高100億円を目指します」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2028年３月期までに…比率57％を目標」「当連結会計年度のフォーカスビジネス売上高比率は62.9％となり、順調に推移」。」）