# ピー・シー・エー（9629） 2023年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9629/disclosure/20230426553109
種別: 決算
開示日: 2023-04-26
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/9629

## 何が変わったか

2023年3月期は、売上高が前年同期比3.0％減、営業利益が51.5％減、親会社株主に帰属する当期純利益が62.7％減となりました。一方、2024年3月期は売上高・営業利益ともに増加を見込み、年間配当は17円を据え置く予想です。

## 会社が挙げた理由

2021年12月にサポート終了を迎えた「PCA Xシリーズ」の更新需要が減少したことが、売上高減少の主因として挙げられています。また、品質・サービスを維持するための費用が増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年４月１日～2023年３月31日
- 売上高: {"value":12981,"unit":"百万円","yoy_pct":-3}
- 営業利益: {"value":1288,"unit":"百万円","yoy_pct":-51.5}
- 経常利益: {"value":1326,"unit":"百万円","yoy_pct":-50.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":883,"unit":"百万円","yoy_pct":-62.7}
- １株当たり当期純利益: 44円16銭
- 売上高営業利益率: 9.9%
- 自己資本比率: {"当期末":"56.9%","前期末":"59.7%"}
- 総資産: {"value":30608,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":17792,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2641,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-308,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-606,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":17458,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":14700,"unit":"百万円","yoy_pct":13.2},"営業利益":{"value":1445,"unit":"百万円","yoy_pct":12.2},"経常利益":{"value":1478,"unit":"百万円","yoy_pct":11.4},"純利益":{"value":925,"unit":"百万円","yoy_pct":4.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":17,"revised_forecast":17,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2023年３月期":"38.5%","2024年３月期（予想）":"38.3%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":131,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":0,"unit":"百万円","対象資産":"該当なし"}
- 特別損益の内訳: 当期は特別利益・特別損失ともに計上なし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規－社、除外－社（社名：－）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（決算説明の動画配信の形式）
- 期末発行済株式数: {"value":22000000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":2001009,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 2021年12月にサポート終了を迎えた「PCA Xシリーズ」の更新需要が減少したこと

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2023年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高12,981百万円（前年同期比△3.0％）、営業利益1,288百万円（前年同期比△51.5％）、経常利益1,326百万円（前年同期比△50.8％）、親会社株主に帰属する当期純利益883百万円（前年同期比△62.7％）」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高の前年同期比は△3.0％、営業利益の前年同期比は△51.5％」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,288百万円、経常利益1,326百万円、親会社株主に帰属する当期純利益883百万円」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期 営業利益1,445百万円（対前期増減率12.2％）；2023年３月期営業利益1,288百万円」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年３月期17.00円、2024年３月期（予想）17.00円」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「特別利益合計－、特別損失合計－」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「減損損失－」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「当社グループは、ソフトウエア事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2023年３月期9.9％、2022年３月期19.8％」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「2023年３月期56.9％、2022年３月期59.7％」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー2,641百万円（前連結会計年度は3,684百万円の収入）」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「2021年12月にサポート終了を迎えた「PCA Xシリーズ」の更新需要が減少したことにより」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「PCA Xシリーズ」の更新需要が減少したことにより、当社グループの当連結会計年度の業績は、売上高は12,981百万円」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、不安定な世界情勢やエネルギー・資源コストの高騰；2023年７月より各種PCAソフトや保守契約等の製品・サービスの価格改定を行うことといたしました。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「次期の連結業績につきましては、以下のとおり見込んでおります；実際の業績は今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2023年３月期の連結業績（2022年４月１日～2023年３月31日）；2024年３月期の連結業績予想（2023年４月１日～2024年３月31日）」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「新型コロナウイルス感染症；ロシアによるウクライナ侵攻の長期化；エネルギー・資源コストの高騰」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「連結内部間取引の調整方法を見直し、種類別売上高の算定方法を変更しております。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無；①以外の会計方針の変更：無；会計上の見積りの変更：無；修正再表示：無」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「（重要な後発事象）該当事項はありません。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「決算補足説明資料作成の有無：有；決算説明会開催の有無：有（決算説明の動画配信の形式）」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「PCAクラウドシリーズの利用法人数は2019年12,070法人、2020年14,327法人、2021年16,444法人、2022年19,152法人、2023年21,022法人；リリース開始後１年で2,000社の導入を目指します。」）