# SDGs・カーボンニュートラル対応を含むサステナビリティ経営｜建設技術研究所（9621）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「事業ポートフォリオの変革やガバナンス強化、SDGsやカーボンニュートラル対応など、サステナブルな経営を推進していきます。」 — SDGs、カーボンニュートラル、事業ポートフォリオ、ガバナンスを含むサステナブルな経営を、独立した経営上の方向性として初めて明示。 (https://komori.app/company/9621/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「④ サステナビリティ経営の推進」 — サステナビリティ経営の推進を中期経営計画2024の重点テーマとして継続。 (https://komori.app/company/9621/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「④ サステナビリティ経営の推進」 — サステナビリティ経営の推進を中期経営計画2024の重点テーマとして継続。 (https://komori.app/company/9621/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「④ サステナビリティ経営の推進」 — サステナビリティ経営の推進を中期経営計画2024の重点テーマとして継続。 (https://komori.app/company/9621/filing/2022-q3)
- FY2022 引き上げ 「2022年６月に「ＣＴＩグループ・サステナブルチャレンジ」を策定し、公表しました。」 — サステナビリティ経営を、コンサルティングサービスにおける防災・減災、温室効果ガス削減、廃棄物削減、自然環境との共生、地域活性化等の具体的チャレンジへ拡張。企業活動のCO2実質ゼロやサステナブル投資予算枠も示した。 (https://komori.app/company/9621/filing/2022-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「④　サステナビリティ経営の推進」 — サステナビリティ経営の推進を、中期経営計画2024の2年目における重点テーマとして継続。 (https://komori.app/company/9621/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「④　サステナビリティ経営の推進」 — サステナビリティ経営の推進を中期経営計画2024の2年目における重点テーマとして継続。 (https://komori.app/company/9621/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「④　サステナビリティ経営の推進」 — サステナビリティ経営の推進を、中期経営計画2024の2年目における重点テーマとして継続。 (https://komori.app/company/9621/filing/2023-q3)
- FY2023 引き上げ 「特定したマテリアリティは、サステナビリティ委員会でモニタリングを行い、ＰＤＣＡサイクルによる必要な見直しを行います。」 — サステナビリティ経営を、7項目のマテリアリティの特定、安全・安心インフラ、持続的発展、脱炭素・循環型社会、DX、人材・ウェルビーイング、ガバナンス、成果品質へ具体化。委員会によるモニタリングとPDCAも明示。 (https://komori.app/company/9621/filing/2023-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「④　サステナビリティ経営の推進」 — サステナビリティ経営の推進を、中期経営計画2024最終年の重点テーマとして継続。 (https://komori.app/company/9621/filing/2024-q1)
- FY2024 引き上げ 「その際、中期的には「企業活動に伴う二酸化炭素の排出量を2030年までに実質ゼロ」を掲げ、Scope１及びScope２の排出量を実質ゼロに、長期的には「2050年までにサプライチェーンを含む温室効果ガス排出実質ゼロ」を掲げ、Scope３を含む排出量実質ゼロを目指しています。」 — サステナビリティ経営を、2030年のScope1・2実質ゼロから、2050年のScope3を含むサプライチェーン全体の実質ゼロへ拡張。 (https://komori.app/company/9621/filing/2024-fy)
- FY2025-H1 再掲 「③サステナブルチャレンジ」 — サステナブルチャレンジを、中期経営計画2027の成長基盤再構築における重点テーマとして継続。 (https://komori.app/company/9621/filing/2025-h1)
- 2026-05-13 前進 「こうした成果を踏まえ、2025 年度には 132t の汚泥肥料を流通・施用しましたが、2026 年度は 200t へ拡大する方針となりました。今後も、行政・民間事業者・農業者が連携して取組を推進し、持続可能な資源循環モデルの構築を目指していきます。」 — サステナビリティ経営・資源循環に関する既存の方針が、鹿沼市等との協定締結、汚泥肥料の安全性評価、2025年度132tから2026年度200tへの流通・施用拡大方針という具体的な取組へ進展した。 (https://komori.app/company/9621/disclosure/20260513528389)